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    テレビ

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     「NHKだけ映らないテレビ」を購入した女性がNHKと受信契約を結ぶ義務がないことの確認を求めた裁判で、東京地裁は26日、「専門的な知識がない原告が復元することは少なくとも困難」として、「契約締結の義務は存在しない」との判断を示した。つまり、受信料の支払い義務もないということになる。

    ・【映像】"NHKだけが映らないテレビ"開発者が生出演! 受信料契約の義務なし

     裁判で電波を増幅するブースターを使えば受信は可能と主張していたNHK側は判決を受け、「判決の内容を精査して、今後の対応を検討する」としている。

     争点となったのは、NHKの放送信号のみを弱くするフィルターチューナーに取り付けているテレビだ。フィルターを開発した筑波大学の掛谷英紀准教授が中古で購入した3000円のテレビを改造、女性に同じ3000円で譲ったものだという。

     掛谷氏によると、このフィルターは7年前、YouTubeアップされた国会中継の映像に対しNHKが削除要請した問題で違和感を覚え開発。「秋葉原で部品を買い集めればすぐに作れる」ものだという。

     「似たような裁判は今までもいくつかあったが、NHKの方に有利な判決が多かった。最高裁で勝たなければ安心できないので、今回の判決はあくまでも第一歩と考えている。私自身はNHKと契約し、受信料も払っている。ただ、実際に見るのはBSの番組ばかりで、地上波の番組はほとんど見ない。BSだけの契約など、視聴者の需要に合わせた柔軟な契約ができれば、NHKの印象も少しは変わると思う」。

     在任の頃からフィルターの存在を知っていたという元NHK会長の籾井勝人氏は、「一番良いテレビ局を見られなくしているという意味では、大変な損失だと言えると思う。国会中継にしても、政治討論にしても。我々が一番平等にやっているという自負もある。先生がせっかく一生懸命作られたものが世のため人のためにならないのはもったいない。もっと他の物を作って下さい」と苦笑する。

     一方、元NHKアナウンサージャーナリストの堀潤氏は「僕は受信料によって色々な技術を身に付けさせてもらったし、後輩たちのことを考えても、この制度はやはり維持してもらいたい。NHKだからこそできることもいっぱいあるし、最前線で一生懸命やっている職員もいる」とした上で、次のように指摘した。

     「受信料という安定した収入にあぐらをかいている人たちもいる。そして電波はみんなのものなのに、政治の報道で言えば安倍さんに近い記者ばかりが出てきて解説するのが物足りないという声もある。だから、公共放送の在り方に一石を投じたいという掛谷先生のアクションを取られたことには大賛成だ。信頼を勝ち取れるようしようという機運も高まると思う。ただ、裁判までしなければ声が届かないというところは課題だ」。
     

    ■受信料制度は今のままでよいのか?

     NHKの支払い率は2019年度で82.8%(前年度+0.7%、過去最高)で、受信料収入は7115億円(前年比-7億円)となっている。

     そんな中、26日に開かれた「公共放送の在り方に関する検討分科会」について、高市早苗総務大臣が「テレビ離れが進む中で公共放送を社会全体でどのように支えていくのか、テレビを持たない方の同時配信の視聴ニーズにどのように対応していくべきか、といった通信放送融合の時代を見据えた課題についても議論をいただいた」と説明。「先進諸国における公共放送の受信料制度について資料を用意させていただいたが、私としてはこうした点も参考にしたい」とし、罰則のある海外の制度も参考にする考えを示している。

     また、NHKでは今年4月からネットでの同時配信や見逃し配信を行う『NHKプラス』を提供しているが、現状では受信契約している世帯しか登録ができないため、ネットのみの利用者から受信料を徴収する“ネット受信料”についても検討課題として挙げられている。

     籾井氏は「ネットだけで見ている人がタダで見られるというのではバランスが取れない。やはり月額を払ってほしい。また、中には気に入らない番組もあるかと思うが、皆さんが納得のいく、いい番組を作るべく努力をしている。私が現役の時には、“いただいたお金は、ケチらないで使いなさい”と言っていた。それは無駄使いをしろという意味ではなく、いい番組を作ろうということだ。それが視聴者に対するお返しというものだ。ただ、BSが出てきて、さらにネットになりという流れの中で、受信料についても真面目に見直すべき時期に来ているのかもしれない」と話す。

     Black Diamondリーダーのあおちゃんぺは「払わなかったからといって罰則、というのはやりすぎだと思う。ただ、以前うちに徴収しに来た方の態度がめちゃめちゃ悪かった。ちょっとしたところを変えるだけで納得して払ってもらえるようになると思うので、徴収はNHKをちゃんと愛している方にお願いした方がいいのではないか」と指摘。さらに「見ていないのに払っている人もいれば、見ているのに払っていない人もいる。NHKが映らないフィルターではなく、NHKをどれだけ見たか測定できるものを作って、歩合制にすれば良いのではないか」と提案した。

     掛谷氏は「技術的には可能だが、NHKやらせないだけだ。また、NHKの受信料を使って電波塔を立てたり、人工衛星を打ち上げたりして、インフラにも投資してきた。しかしインターネットの場合、インフラは通信業者が整備している。そこにタダ乗りし、同じように受信料を取るというのは制度の立て付けからいっておかしい。その点ははっきりさせる必要がある」と話した。

     お笑い芸人カンニング竹山は「正直、出演する立場としては民放よりも多少ギャラが安いということはあるが(笑)、年を取れば年を取るほどNHKの番組が好きになってきた。宇宙が好きなので、NHKのそういう番組を見ると、よく撮ったな、面白いなと感じる。ただ、時代とともにメディアの見せ方は変わっていくるので、改革をしていかなければならない部分もある」とコメント

     堀氏は「公共放送というのは、基本的に使えること、参加できることが前提になると思う。YouTuberがこれだけ育ってきている中、地域の情報を発信したいということであれば、例えば支局のスタジオを開放するとか、ディレクターカメラマンと一緒になって制作できるような付加価値があれば、受信料を払おうかなと思うのではないか。すでにGoogleはある程度の登録者数のあるYouTuberにコンサルティングを行ったり、スタジオを開放したりしている。イギリスBBCも受信料だけでは成り立たないということで、公益性の高いCMであれば流してもいいのではないかなど、そういう議論もされている」と話していた。(ABEMA/『ABEMA Prime』より)
     

    ▶映像:"NHKだけが映らないテレビ"開発者が生出演! 受信料契約の義務なし

    “NHKが映らないテレビ” フィルター開発者「第一歩だ」、籾井勝人元会長「見られないのはもったいない」…受信料の未来を考える


    (出典 news.nicovideo.jp)


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     文化放送4月19日25時30分(20日1時30分)から、深夜にあえて食欲をそそる音を聴かせる「チャーハン特番」を120分にわたって放送します。2019年12月2020年2月に放送された、たき火の音だけを90分間流し続ける「たき火特番」に続くASMR番組となります。

    【画像】文化放送「気持ちで負けない!きいて、たべて、乗り越えようウィーク」

    2020年4月13日21時30分追記】記事公開当初、放送日時を「4月20日25時30分から」としていましたが「4月19日25時30分(20日1時30分)」の誤りでした。お詫びして訂正いたします。

     強火で中華鍋を豪快にふって作るチャーハンのほか、餃子、チンジャオロース唐揚げなどを料理する音が流れ続ける120分間。ラジオ局の音声技術スタッフが3Dオーディオ技術を使って制作しており、イヤフォンヘッドフォンで聴くと「まるで厨房にいるような感覚」が味わえるそうです。食欲を刺激するあの音を、深夜1時半から耳元で流すなんて罪深すぎる……。

     なお番組の正式名称は「チャーハン特番 ~チャーハンが鍋の上でパラパラ舞うその姿は美しい。まるで桜の花びらが踊っているよう。本当の春がくることを願ってSP~」です。前回に続いて長い!

     文化放送では、新型コロナウイルスの感染拡大による緊急事態宣言を受け、特別キャンペーン「気持ちで負けない!きいて、たべて、乗り越えようウィーク」の実施を急遽決定しました。期間中は「チャーハン特番」のほか、食をテーマとした企画や特番を展開し、番組の合間では随所で食欲をそそる高音質の料理の音を流す予定としています。

    収録風景、おいしそう


    (出典 news.nicovideo.jp)


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    番組サイト

    政府は新型コロナウィルスの影響による緊急経済対策の一つとして、収入が激減した世帯に現金30万円を給付するとしているが、諸条件があり分かりづらいという批判が相次いでいる。4月9日放送の「とくダネ!」(フジテレビ)では、この給付条件について詳しく解説していたが、説明の途中で司会の小倉智昭さんが

    「同じ単身者なのに月収11万円の人がもらえなくて16万の人が貰えるっておかしくない?」

    などと、給付条件の不平等感を指摘する場面があった。小倉さんが指摘した矛盾はツイッターでも「どこまでも酷い政策!」など憤りの声が上がっている。(文:okei

    支給条件の「住民税非課税水準以下、またはその2倍以下」とは

    小倉さんが問題にしたのは、収入の高い人のほうが30万円の給付金を受け取れる可能性が出てくるという点だ。番組の解説によると給付条件は、世帯主の2月から6月にかけて減少した月収が、次のいずれかに該当する場合だ。

    (1)月収が減少して、年収にすると住民税非課税水準(住民税を課税しない低所得)まで下がった。
    住民税非課税水準とは(東京23区の場合)
    「単身:100万円、扶養家族1人:156万円、扶養2人:205万円、扶養3人:255万円」

    (2)月収が半減して、年収にすると住民税非課税水準の2倍以下まで下がった。
    住民税非課税水準の2倍とは(東京23区の場合)
    「単身:200万円、扶養家族1人:312万円、扶養2人:410万円、扶養3人:510万円」

    こうした前提を踏まえた上で、月収20万円と40万円の単身者を例にすると、次のようになる。(筆者注:便宜上A~Eとする)

    【以前の月収が20万円(年収240万円)の場合】
    Aさん月収が8万円(年収96万円)に減少→もらえる(年収が基準以下のため)
    Bさん:月収が11万円(年収132万円)に減少→もらえない(年収が基準よりも上のため)

    【以前の月収が40万円(年収480万円)の場合】
    Cさん:月収21万円に減少→もらえない(収入が半減していない)
    Dさん:月収17万円(204万円)に減少→もらえない(収入は半減しているが、年収が基準の2倍より上)
    Eさん:月収16万円(192万円)に減少→もらえる(収入が半減以下、年収が基準の2倍以下)

    つまり、Eさんは、月収16万円でも「住民税非課税水準の2倍以下」という条件に当てはまり、もらえるのだ。

    「これだと収入の多い人のほうが、少ない人よりも貰えるケースが出てきちゃう」

    これに対して小倉さんは、説明していた伊藤利尋アナウンサーに、

    「そうすると、収入の少ない人よりも、収入の多い人が貰えるケースが出てきちゃうんですよ。そうすると元々の収入の多さがこれに反映してこないですか?」

    と問いかけた。「そうですね、でもそういう形になってます」と言う伊藤さんに対し、さらに語気を強めて、

    「同じ単身者なのに16万円の月収の人がもらえて、11万の人がもらえないっておかしくない?」
    「最低限の生活を送るためにいくら必要なのかって考えたら、これは平等じゃなきゃいけないと思うんだよね」

    と意見を述べた。まず本当に困っている人を救済するという趣旨の給付金のはずなのに、矛盾しているという指摘だろう。高額所得者でも収入が半減以下になれば普段と同じ生活は出来なくなるが、同じ単身者の16万円が貰えて11万円がもらえないことに違和感を覚えるのはもっともな話だ。

    これにコメンテーターの三浦瑠麗さんは、政府が用意している無利子・無担保で返済免除もある小口融資の「生活福祉資金貸付制度」を説明。まずはこれを利用して当面の生活を維持するよう薦めていたが、小倉さんは「その手続きだってすっごい面倒なはずですよ」と不満顔だった。

    小倉さんは「一番簡単な方法は、とりあえず全員に30万配っておいて、後で確定申告をした際に戻してもらうのが一番簡単な気もするけどね」とも意見している。ネット上には、小倉さんが指摘した矛盾に怒る声や、「全員に配る」という提案に賛同する声が上がっていた。




    (出典 news.nicovideo.jp)


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     新型コロナウイルスの感染拡大に伴うマスクの需要に対し、転売ヤーと呼ばれる人たちがネットで転売を繰り返していることが問題視されている。これに対し、政府は転売を禁止(違反者には1年以下の懲役か100万円以下の罰金が科せられる)する措置を講じた。この問題について、3月19日AbemaTV『NewsBAR橋下』でも、橋下徹氏と経済学者竹中平蔵氏が言及した。

    竹中:教科書によく出てくる例だが、雨の日に傘を高く売るのはどうなのか、という問題がある。普通、そういうことはしない。なぜなら評判が悪くなり、誰も買ってくれなくなるからだ。そういうペナルティの科し方が正しいだと思う。マスクの転売はけしからんとは思うが、だからといって法律で禁止するというのが良いことだとは思わない。だから今回のニュースを聞いて驚いた。程度問題はあるが、リセールというものは認められている場合があるし、それは買う人にとっての価値なのだから、グレーゾーンを作って柔軟に認めてあげるのがいい社会だと思う。

    橋下氏:チケットの高額転売の問題について、“安く仕入れて高く売るというのは資本主義の大原則だ”と言ったら、音楽ファンから大バッシングを受けた。今回、地方議員がマスク転売していたことが話題になったが、彼が元維新だということで、“橋下イズムの継承者だ”と言われた。ただ、傘の場合は違う店で買うという選択権があるし、だからこそあこぎな商売は淘汰されるが、今回はどこに行ってもない状態。そういう場合は、政府が乗り出して、一定期間、介入することはありだと思う。

    竹中:皆に転売を認めたら競争のメカニズムが働く。モノがない状況では、例えば10時に開くドラッグストアの前に8時くらいから人が並ぶが、その人たちは時間コストというお金を払っていることになる。そう考えると、あまり規制をしない方が良い。台湾の場合、転売禁止ではなくて配給制にした。

    橋下:だから転売ヤーに勝てるだけの政府の配給システムがあれば、国民も高いところで買わずに配給でやれる。転売ヤーがある程度たくさんのマスクを仕入れていたのであれば、政府が介入して買い取ることができるわけだから、そういう形で配給。やはり僕は転売は資本主義の大原則だと思っている。(AbemaTV/『NewsBAR橋下』より)
     

    ▶映像:竹中平蔵氏を迎えて新型コロナウイルスの経済への影響を議論

    資本主義の原則だから仕方がない?マスクの“転売”巡って橋下氏と竹中平蔵氏が議論


    (出典 news.nicovideo.jp)


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     16日、無所属の細野豪志衆議院議員が、『モーニングショー』(テレビ朝日系)コメンテーター玉川徹氏について苦言を呈した。

     細野議員は自身のTwitterで、玉川氏が『モーニングショー』内で、「やらなければいけないことは決まっていて、医療崩壊を起こさないことが一番大事。PCR検査をしたほうがいいとかしないほうがいいとか、そんな話は終わった話だと思っています」と話したことを引用。

     そして、「政治家は誤った発言すると責任を問われる。我々はそれを覚悟で発言する。当然のことだ。一方、コメンテーターの発言は責任を問われない。玉川氏は3.11後、宮城と岩手の瓦礫の広域処理に徹底的に反対した。あの発言も撤回はされていない。平時はいい。危機管理における発言だけは影響が大きすぎる」と、つい先日までPCR検査の体制充実を訴えていながら、突然「終わった話」とした玉川氏に苦言を呈した。

     玉川氏の発言については、今月5日に厚生労働省Twitterで、「3月4日午前8時からの『羽鳥慎一モーニングショー』の出演者から、『まずは医療機関に配らなければだめ。医療を守らなければ治療ができないから、医療機関、特に呼吸器関係をやっている人に重点的に配っていく』とのコメントがありました」、また、6日に内閣官房国際感染症対策調整室がTwitterで、「法律改正をする理由はそうではありません」「現行の新型インフルエンザ等対策特別措置法では未知のウイルスしか対象としておらず、新型コロナウイルスウイルスとしては未知のものではないので、今のままでは対象とならないからです」と異例の抗議。

     さらに、橋下徹大阪府知事も15日放送の「日曜報道THE PRIME」(フジテレビ系)に出演した際、西村康稔・新型コロナ対策担当大臣に対し、「検査数に関しては、検査をどんどん広げますっていうメッセージは間違っていると思う」「どんだけテレビ朝日から文句を言われようが、モーニングショーから文句を言われようが、検査数については絶対、絞っていくんだと。死者数を落とすために、検査は拡大しないんだということをバチーンっと言わないと」と述べ、『モーニングショー』と玉川氏を揶揄している。

     細野議員の「コメンテーターの発言は責任を問われない」と糾弾したツイートには、一部には反論もあったが、概ね賛同の声が集まっている。テレビという影響力の強いメディアで、緊急事態発生時に官庁や政治家、元府知事、そして国民から批判を受けるような発言を繰り返す玉川氏。今後、批判に対し、どのような対応を取るのか注目される。

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     「このハゲーっ!」を始めとする秘書の男性に対する暴言事件で知られる、豊田真由子衆議院議員が、3月9日放送の『バイキング』(フジテレビ系)に出演し、話題となっている。

     豊田氏は議員になる前は厚生労働省に勤務していた。さらに、在勤中は国費留学生としてハーバード大学大学院に留学し、公衆衛生学を学んだ経歴を持つ。今回新型コロナウイルスの感染拡大に伴う専門家として登場したわけだが、まさにうってつけの人物であると言える。さらに、番組MCの坂上忍からは、東国原英夫ブラックマヨネーズの小杉竜一を指し、「ハゲ2人用意している」など、あの騒動を意識した発言も飛び出した。

     豊田氏は2017年6月に『週刊新潮』(新潮社)で、秘書の男性に対する暴言や暴行が報じられ、自民党へ離党届を提出した。暴言の内容は「このハゲーっ!」や、秘書の子供を例えに出すネチネチとした暴言のほか、替え歌風の悪口などバラエティ豊かなものである。一連の音声を録音したICレコーダーの存在も注目を集めた。

     その後は無所属として活動し、同年10月に行われた総選挙には無所属で出馬するも、落選していた。選挙前の9月には『Mr.サンデー』(同)に出演し、涙の謝罪姿を見せていたが、「あざとい」「これで許してもらえると思わないで」といった批判が殺到してしまった。

     そうした批判があったためか、落選後も豊田氏はテレビ出演をすることはなく、約2年半の沈黙を破っての登場となった。ピンクのブラウス姿に、髪型はくりくりのお嬢様カール姿と、「ここからあの暴言が思い浮かばい」「意外とかわいいかも」といった声がネット上には聞かれた。

     豊田氏は東京大学在学中に、『上岡龍太郎の男と女ホントのところ』(TBS系)へ出演し、当時流行りのジュリアダンスを踊っている。もともと目立ちたがり屋気質もあると言え、『バイキング』を皮切りに、テレビタレント化する可能性もあるかもしれない。

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    いきなり!ステーキ創業者の一瀬邦夫社長(ペッパーフードサービス)が3月12日放送の「カンブリア宮殿」(テレビ東京)に出演した。番組内では、すかいらーく創業者の横川竟(きわむ)氏も出演し、2人の経営観の違いがネット上で話題となった。

    スタジオでは、2013年の創業から5年間好調だった「いきなり!ステーキ」が、なぜ2019年に赤字に急転落したのかをテーマに話し合われた。19年に一瀬社長が店舗の前に手書きの張り紙をして原価率の良さなどをアピールした件について、意見を求められた横川氏は

    「僕個人の趣味で言うと、僕は書きません。商売というのはこれを商品で表現することです」

    とバッサリ。ネット上では「横川さんが正論」などと称賛が集まった。一方、一瀬社長を冷ややかに見る人が目立ち、挙句には「公開処刑」と表現する人まで出る始末だ。(文:okei


    「お客様本位」の横川氏、「自分本位」の一瀬社長と見えてしまう


    一瀬社長自身は低迷の原因を「出店を急ぎ過ぎた」と分析。「何が何でも達成しようとしたことが大きな反省です。お客様がいない所にも出店してしまった」と語る。これに、横川氏は

    「一瀬さんは企業側の"したい思い"がたくさんあったため、どこかが欠落した」

    と指摘。おそらく"日本一にしたい"という思いが強すぎて店をたくさん作ってしまったが「そうすると人材や良い立地が無くなる」と、企業が数字だけを目標に店舗数を増やすことの危険性を説いた。

    しかし、一瀬社長は「僕は全然そうは思っていない」と反論。日本で一番のステーキ屋になろうと思ったわけではないし、従業員たちにも「『店舗数が一番になったとしても日本一なんて絶対言うなよ』と、ずっと戒めながらおごることなくやってきました」としている。

    また、一瀬社長は「自分の食べたいものをお客さんに売る。お客様が喜んでくれるに違いない」という考えが根底にある」という。一方で、横川氏は「自分が好きなものと、お客様が求めているものが同じならそれでいい」として

    「僕は同じだと思っていなかったので。自分のおいしいものが相手も美味しいとは限らないという前提で、相手の口に合わせた味と素材の組み合わせをした。基本はお客が求めているものを売らない限り売れないです」

    と持論を語った。

    両者とも「お客に喜んでもらいたい」という思いは同じだが、どうしても横川氏のほうが「お客様本位」で、一瀬社長が「自分本位」に聞こえてしまう。

    他にも「いきなり!ステーキは意外と高い」という街の声に対し、一瀬社長は原価率から考えれば「決して高くない」と訴えたが、横川氏は

    「肉以外の価値が少ないからと言っておきましょうか。要するに立って食べることに価値があるかと言うと、ない」

    とこれまたバッサリ。言い方は穏やかだが、内容は厳しい。さらに「輸入関税は下がってきているのに、肉の値段は高くなってきている」と客が感じる矛盾と突くと、一瀬社長はたまりかねたように「それだけ言われちゃったら、見ている人は横川さんの方が権威があるから」と話に割込み、いきなり!ステーキの経営努力を語った。


    「いきステがなぜ大失速したのか何となく分かって来た」という声も

    横川氏の的確な指摘に反論する姿勢に、ネット上では「一瀬社長は助言を素直に聞けない自己中心的な人」という印象を受けた人が少なからずいたようだ。

    いきなりステーキが何故大失速したのか。このやり取りを見ただけで何となく分かって来た」
    「自分の意見がすべて正しい、悪いのは自分以外というスタンス。評価は客観的に見ている自分以外ということを忘れたらこうなるんだろうな」

    といった声が多数リツイートされている。

    確かに、横川氏の言葉は外食産業のみならず、すべての商売の鉄則、法則が盛り込まれており、これを素直に聞けない人は先がないという印象が残った。とはいえ、番組は横川氏がメインゲストだっただけに、全編横川劇場になっており、いきなり!ステーキが割を食った感はある。一瀬社長は「また誤解されるのでは」と心配していた。




    (出典 news.nicovideo.jp)


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     朝のワイドショー番組『モーニングショー』(テレビ朝日系)が連日、省庁から抗議を受けている。

     事の発端となったのは、5日に厚生労働省公式ツイッターが、医療機関へのマスクの供給を優先的に行っているとアナウンスしたこと。その流れで、「3月4日午前8時からの『羽鳥慎一モーニングショー』の出演者から、『まずは医療機関に配らなければだめ。医療を守らなければ治療ができないから、医療機関、特に呼吸器関係をやっている人に重点的に配っていく』とのコメントがありました」と触れ、すでに対応していることを暗に指摘していた。

     省庁がツイッターで具体的な番組を否定することは異例ということもあり、ネットからも反響が続出していたが、さらに6日になって内閣官房国際感染症対策調整室公式ツイッターも、「3月5日テレビ朝日羽鳥慎一モーニングショー』で、『総理が法律改正にこだわる理由は、“後手後手”批判を払しょくするため総理主導で進んでいるとアピールしたい』というコメントが紹介されています」と番組に触れ、「法律改正をする理由はそうではありません」「現行の新型インフルエンザ等対策特別措置法では未知のウイルスしか対象としておらず、新型コロナウイルスウイルスとしては未知のものではないので、今のままでは対象とならないからです」と反論するという、こちらも異例の抗議があった。

     この一連の抗議を受け、『モーニングショー』はマスクの供給について改めて厚労省に確認したといい、その結果、担当者から「『行った』については言い過ぎた表現 『行っている』『開始した』が正しい」という回答を得たといい、出演者のテレ朝局員の玉川徹氏は名指しで批判されたことに触れ、「間違えはあります、誰でも。われわれの番組でも間違いがあれば訂正するわけですけど」と前置きし、「僕が疑問なのは、なぜうちの番組が名指しで、この時期にツイッターを出したかなんですよ」と名指し批判に疑問。指摘自体は受け入れるとしながら、「なんでこの時期に、ちゃんと事実確認もしないで正しくない日本語を使って厚生労働省が名指しでやったんだろうというところにも、僕は回答がほしいですけどね、個人的にですけど」と反論していた。

     放送を受け、視聴者からは、「そもそも他にも政府の対応してるところなんていっぱいあるのに、なんで『モーニングショーだけ名指しなんだ?』」「厚労省は間違いを謝罪してほしい」「国民が抱いた疑問を代弁してくれてる番組なのに、名指し批判は違和感ある」という省庁への批判が殺到しているが、一方では、「いや、その反論はただの挙げ足取りでしょ…」「いくらなんでも目に余ることばっかり言ってるから名指し批判されるんだよ」という声も寄せられている。

     果たして、番組は内閣官房国際感染症対策調整室からの批判にも反論するのだろうか。今後も注目が集まる。

    記事内の引用について
    厚生労働省公式ツイッターより https://twitter.com/MHLWitter
    内閣官房国際感染症対策調整室公式ツイッターより https://twitter.com/Kanboukansen

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    (出典 news.nicovideo.jp)


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