このほど海外掲示板『reddit』に日本が開発した歯科訓練用の患者型ロボットの動画が投稿され、海外ネットユーザーの注目を集めている。動画はのちにイギリス在住の男性によってシェアされ、さらに多くの人がロボットの奇妙な動きに驚いたようだ。『Vice』『UNIRAD』などが伝えた。

イギリス在住のTwitterユーザー、ダニエル・ホランドさん（Daniel Holland）が今月6日に投稿した、歯科訓練学校と思われる場所で撮影された患者型ロボットの動画が海外で話題となっている。

動画には学生と思われる女性2人が、ロボットの口を開けて歯の治療をしようとする様子が映っている。女性はロボットの顎を掴みながら「口を開けてください」と話しかけると、ロボットは「痛い！」と叫んで抵抗した。

女性がさらに「大丈夫ですか？」と声をかけると、「大丈夫じゃない！（No！）」と声をあげている。首を横に振るロボットの動きがあまりにも激しいため、女性2人は恐れをなしているようにも見える。

動画はもともと海外掲示板『reddit』に「故障した歯科学校のロボット」とタイトルがつけられて投稿されていたが、それをダニエルさんがTwitterで動画とともに「この制御不能な歯科学校のロボットは、おそらく私が今まで目に中で最も恐ろしいものの一つです」とツイートした。

ダニエルさんがシェアした動画は500万回以上も再生され、多くの人がロボットの動きに恐れをなしたようで「まるでゾンビのよう」「これは実に不気味だ」といった声があがった。

ところが一部のSNSユーザーによると、この患者型ロボットは壊れているわけではなく、治療をする女性の対応が不適切だったことから不安であることを示すために激しい動きをとったのだと指摘している。

実はこのロボット、海外メディア『Vice』によると日本で開発された歯科訓練用患者型ロボットの「昭和花子」だと伝えており、動画の昭和花子は初期のバージョンとのことだ。昭和花子は等身大人形専門メーカーのオリエント工業と昭和大学歯学部が共同開発した、実際の患者に近い反応と動作を再現できる患者型ロボットである。

また英歯科専門職向けの情報サイト『Dentistry』によると、初期の昭和花子は見た目と動きが怖いという声があったため、次のバージョンの「昭和花子2」ではより自然でリアルなものに改変されたとのことだが、今回のホラーのような動画によって日本のロボット技術が海外に知れ渡ることになったようだ。

画像は『Daniel Holland　2020年10月6日付Twitter「This malfunctioning dental school robot is quite possibly one of the scariest things I’ve ever seen.」』のスクリーンショット
（TechinsightJapan編集部　MasumiMaher）

新型コロナウイルスによる外出自粛の影響で若い世代からの妊娠相談が増える中、NPO法人などでつくる市民プロジェクトが10月27日、緊急避妊薬を処方箋がなくても薬局で薬剤師から購入できるよう求める要望書を厚生労働省に提出した。

72時間以内に服用することで、高い確率で妊娠を防ぐ緊急避妊薬（アフターピル）。手に入れるには医師の処方箋が必要だが、「産婦人科医に行きづらい」「仕事が休めない」「土日で病院がやっていない」など入手しづらいことが問題となっている。

提出後、プロジェクトの共同代表が都内で会見を開いた。産婦人科医の遠見才希子さんは「この問題は女性だけではなく社会全体の問題です。性の問題は誰もが当事者になる。性別年齢を問わず、声をあげて世論を高めていただきたい」と呼びかけた。

NPO法人「ピルコン」代表で、プロジェクトの共同代表もつとめる染矢明日香さんによると、休校措置がとられていた2020年3〜4月、「ピルコン」が運営するメール相談に昨年の倍近い相談が寄せられた。

特に10代からの妊娠相談が多く、毎月10件程度だった相談が40件と4倍にもなった。相談の中には「生理が遅れて妊娠が不安」というものだけではなく、「避妊に応じてくれなかった」、「兄弟や母親の恋人から性暴力を受けている」など性暴力被害もあったという。

緊急避妊薬はWHO（世界保健機関）で「必須医薬品」に指定されており、世界約90カ国で医師の処方箋なしに薬局で購入できる。ただ、日本では2017年の厚労省検討会で、性教育の遅れや悪用・乱用への懸念などから緊急避妊薬の一般用医薬品（OTC）化は見送られた。

内閣府の男女共同参画会議の専門調査会は10月8日、「第5次男女共同参画基本計画」案で、「緊急避妊薬に関する専門の研修を受けた薬剤師が十分な説明の上で対面で服用させることを条件に、処方箋なしに緊急避妊薬を利用できるよう検討する」と明記した。田村憲久厚生労働相は10月9日、記者会見で「これまでの議論を踏まえ、しっかり検討していく」と述べている。

遠見さんは「緊急避妊薬は安全性は高くて、重大な副作用はない。安全な薬だからこそ、世界約90カ国の薬局で販売できている」と説明する。

「性暴力被害者が薬局で済ませてしまうのはいけないのではないか」「性教育が先ではないか」など、薬局の購入は慎重に進めるべきという意見に対し、遠見さんは以下のように話した。

「現在も産婦人科医が性被害の全てを診察できているわけではない。タイムリミットのある薬を安全に入手できる選択肢、支援につながるアクセスも複数あることが重要。性教育の問題と緊急避妊薬へのアクセスの問題は、両輪で推進する必要がある」

要望書を受け取った政務官は、OTC化について「環境整備も含め、前向きに進めていく。検討の場においても当事者の声を含めた議論にしていきたい」と応じたという。染矢さんは「クリアすべき課題はあるが、薬局販売によって救われる多くの方がいると思う」と話した。

■83名の政府・自治体政策当事者が語ったこと

新型コロナ対応民間臨時調査会（コロナ民間臨調）による政府のCOVID-19対応の検証を行う過程で、合計83名に上る政府・自治体の政策当事者等の証言から明らかになったのは、わが国のパンデミックへの備えの甘さ、さらには危機に備えることの難しさでした。

日本国内で近年、最も大規模な感染症危機対応オペレーションが実施されたのが2009年の新型インフルエンザパンデミックでした。当時、危機対応にあたった関係者らがまとめた「新型インフルエンザ（A／H1N1）対策総括会議報告書」には、PCR検査体制の強化、保健所等の感染症サーベイランス体制強化、感染症危機管理にあたる人員体制の大幅な強化など、次のパンデミックへの備えとして数々の重要な提言が挙げられていました。

しかし、今回の検証を通じて、これらの多くの提言が棚ざらしにされていた実態が明らかになりました。

■「パンデミックといってもこの程度か」

その理由につき問うと、厚労省や自治体の関係者らは、2009年の新型インフルエンザは病原性が低く、結果的に日本の死亡率も他国と比較して低かったために、政府・自治体関係者や国民の間で危機意識が十分に高まらず、「パンデミックといってもこの程度か」という認識が広まってしまったと反省を述べました。

なお、2015年には、韓国でMERS（中東呼吸器症候群）の大規模アウトブレークが発生しましたが、結果としてMERSは日本まで拡散しませんでした。韓国などがMERSの経験を通じて検査体制の強化を図る中、われわれがインタビューした政治家や厚労省の関係者は、「非常に緊迫したが、対岸の火事で終わってしまったことが反省点」「学ぼうという姿勢がなかった」などと、危機に備える機会を逃したことを悔やんでいました。

今回のような本格的なパンデミックの到来は、政府にとっては想定外でした。そしてこうした備えの甘さが、政府対応の足を引っ張り、対策の選択肢を狭める結果となりました。

■わずか300件／日のPCR検査能力

国内で感染が広がり始めた2月上旬、国内でのPCR検査分析能力は1日あたりわずか約300件程度でした。

実は当時、感染症の専門家達の間では、すでに無症状の病原体保有者にも一定の感染リスクがあることは認識されていました。しかし、検査能力が限られる中、無症状者などを含め検査対象を広く設定すれば、検査希望者をさばけなくなることは明らかでした。

結局、厚労省は、検査対象を高熱に加え、呼吸器症状を併発しているなど特に重症リスクのある患者に限定する方針を採用しました。

しかし、検査対象を絞り込む方針を採用した結果、医師が必要と判断しても、なかなか検査を受けることができない状態が続くなど、国民の不満と不安は拡大することとなりました。

■強いられた、苦しい「二正面作戦」

安倍晋三首相（当時）は、総理連絡会議等の場で厚労省に対していら立ちを込めて繰り返し検査件数の早急な拡大を求めましたが、検査件数は3月末でも1日1700件程度（週平均）にとどまり、諸外国に比べて著しく見劣りのする水準にとどまっていました。

4月3日には、同盟国である米国の在日米国大使館が「日本はウイルスの検査を広く実施せず、感染状況の把握が難しくなっている」として、日本に滞在している米国人に対して速やかな帰国を促すなど、日本の感染症対策に対する海外からの視線も厳しいものとなっていきました。

検査体制の備えの甘さが足を引っ張る形となり、その後も厚労省は、検査キャパシティ拡大へ政策努力を続けながらも、急速な検査拡大を求める世論の火消しに奔走する、苦しい「二正面作戦」を続けることとなりました。

■手書き用紙とFAXによるサーベイランス（感染把握）

政府がPCR等検査の結果等を適時かつ正確に把握することができなかったことも、政府対応の足かせとなりました。

感染症対応の現場では、新型コロナウイルスの感染者が確認された場合、医療機関から保健所へ手書き用紙のFAXで報告を行い、届いたFAXを保健所職員がNESID（National Epidemiological Surveillance of Infectious Disease：感染症発生動向調査）と呼ばれるシステムに手入力するというアナログな作業が続けられていました。

そのために、リアルタイムで全国の感染症情報が共有されず、週報や月報ベースでしか共有されない地域もあるなど、政府による感染状況の把握を著しく困難で非効率なものとしました。

■前提情報を欠く中での政策判断

また、陽性者数の増加に伴い、発生届を手書きで記入してFAXで送信する業務が医師の負担となり、また、医師からFAXにより受けた発生届の内容をNESIDに入力する業務が保健所の負担となり、対応の遅れにつながっていきました。

このように、そもそも従来の感染症法上のサーベイランス体制においては、大量に検査を実施することが想定されていませんでした。そのため、政府が全国的な感染拡大状況を適時かつ正確に把握することができず、様々な政策判断の前提となる情報を欠く中で危機対応を強いられることとなりました。

ある政府高官は、感染症の性質や正確な感染状況がつかめなかったコロナ対応の初動について、「何が起きているのか相手が見えない。目隠しの中での対応だった」とその危うさを振り返りました。

■削られ続けた感染症対応の人員体制

2009年の総括会議の報告書には、感染症危機管理に関わる体制の強化のために、国立感染症研究所、保健所、地方衛生研究所などの組織や人員体制の大幅な強化が提言されていました。しかし、度々感染症拡大の危険にさらされながらも、幸運にもこれらを水際で食い止めることができたため、日本国内では感染被害は広がりませんでした。

パンデミックへの警戒が次第に薄れる中、行政改革による定員削減圧力の中で、感染症危機への備えの予算は削られていきました。感染症危機対応の公衆衛生的な対応の中核を担う国立感染症研究所でさえ、その定員は、2009年と2010年の2年間増員となったあとは年々減少をたどっています。

現場で感染症対策の実務を担う保健所の職員数も「定員削減の財源みたいなもの」（内閣官房幹部）として扱われ、年々削られてきました。厚労省幹部はこうした実態に、「喉元を過ぎると熱さを忘れてしまった」と反省の弁を述べました。

■感染症対策部門は「予算削減の対象になりやすい」

毎年厳しい予算削減圧力が各省にかかる中、予算編成の手続きの過程で関係業界など声の大きいステークホルダーを抱える部局の予算がどうしても優先される一方、感染症対策のような分野は人事・財政当局からの行政改革圧力に抗するすべがなく、予算削減の対象となりやすい側面があることは否定できません。

しかし、感染症のように、発生頻度は低くともいざ発生すれば国家的な危機に発展する可能性のある「テールリスク」への備えについては、こうした省内力学による調整に委ねることは適切ではありません。

こうした指摘について、厚労省幹部は、めったに起きないパンデミックのような危機に対して、常時備えておくべき「コアキャパシティ」と、非常時にだけ起動する「サージキャパシティ」を組み合わせることにより、「効率と迅速さをバランスさせていかなければいけない」と述べ、備えのあり方を見直す必要があることを認めています。

■短期の緊急事態宣言しか想定していなかった特措法

今回、感染症対応の法的基盤となった新型インフルエンザ等対策特別措置法の建て付けも、本格的なパンデミックへの備えとして十分かは、慎重に検証する必要があります。

長期間にわたる外出自粛や休業要請により企業や家計への負担が蓄積する中、強制力や補償措置を伴わない現在の法的枠組みだけで次の流行に対応できる保証はありません。内閣官房幹部も「背に腹は代えられない状況になったら、次はもう効かないだろう」と、これまでのソフトロックダウン手法の限界を認めます。

もともと2012年の通常国会において新型インフルエンザ等対策特別措置法が法案審議された際にも、罰則や休業先への補償の要否に関する議論はありました。

当時、要請や指示を受けた者がこれに従わない場合の罰則の定めがない理由について問われた中川正春内閣府特命担当相は、「公表を通じて利用者の合理的な行動が確保されるということを考え方の基本にしております」と答弁し、国民が要請や指示に応じない事態は基本的に想定していないことを明らかにしました。

また、施設使用制限の対象となった事業者に対して補償が必要ではないかとの問いに対しては、「使用の制限等に関する措置については、事業活動に内在する社会的制約であると考えられることから、公的な補償は考えておりません」と答弁しています。

■感染流行の長期継続は「想定外」

今回、緊急事態下における政府の広範な裁量による私権制限については、野党や日弁連などから強い警戒感が示されていたこともあり、政府は私権制限を必要最小限の範囲にとどめることを繰り返し強調しました。

しかし、法案制定当時の整理では施設使用制限等の措置はあくまで一時的なものであり、「その期間も1週間から2週間程度に限定されたもの」と想定されていたことには注意が必要です。

国会審議を見る限り、今回の新型コロナウイルスのように緊急事態宣言が長期にわたり、また、感染流行の波が繰り返し押し寄せるような事態は想定外であったと言わざるを得ません。

■「最悪のシナリオ」を想定できるか

危機への備えは常に困難を伴います。発生確率の低い重大害悪を想定した「最悪のシナリオ」に備えることは、組織にとっての不都合な真実を明らかにしかねない難しい作業となります。

いたずらに関係者の不安を招来しないか、組織の対応の不備を明らかにして非難を受けないか、明らかになったリスクに対応するだけの予算はあるのか。重大リスクを「起きるはずがないもの」や「想定外」として取り扱う誘惑は尽きません。

また「最悪のシナリオ」をきちんと想定できたとしても、その想定に従って必要な備えを行うこと、備えを維持することもまた、決して容易ではありません。

われわれは皆、「喉元を過ぎると熱さを忘れてしまう」習性を抱えています。危機感は、次第に薄れていくであろうことまでもあらかじめ想定し、近視眼的な効率化要求に耐えうる継続的な監視体制や執行体制を確保することもまた重要なポイントとなります。

■「学ぶことを学ぶ責任」

パンデミックへの備えの強化は遠い未来の話ではありません。

今冬にも、新型コロナウイルスの次の流行がやってくることが予想されている中、これまでの対応を検証し、そこから学び、次の流行への備えにそれぞれ活かしていくことは、政府・民間を問わず、われわれ一人ひとりに課せられた責任でもあります。

日々感染症対応に追われる政府がまだ自ら振り返って検証する余力に乏しい中、政府から独立した立場で検証を行ったわれわれの報告書が、多くの人に「次への備え」についての議論を深めてもらうきっかけとなることを願っています。

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昨年11月、耳の感染症に罹って薬を飲んだ女性が、全身の皮膚に爛れや水膨れを生じる「スティーヴンス・ジョンソン症候群」を発症した。皮膚は1年を経てもなお100％回復しておらず、女性は「この病気について多くの人に知ってもらいたい」と英メディア『Mirror』『The Sun』などに当時の自分の写真を公表し、自らの経験を語った。

米テキサス州ダラス在住のレイチェル・キャリーさん（Rachel Carey、38）は昨年11月に耳の感染症を患い、医師に抗生剤のアモキシシリンと鎮痛薬のパラセタモール（アセトアミノフェン）を処方された。これまでにも何度か服用し何の問題もなかったレイチェルさんだが、午後7時頃に薬を飲むと気分が悪くなり、身体に痒みを覚えた。

翌朝、レイチェルさんは首や背中の皮膚が爛れて水膨れができているのに気付き、病院の緊急治療室を訪れた。しかし医師らは「問題ないでしょう」の一点張りで、レイチェルさんは翌日も、その翌日も医師の診断を仰いだが結果は同じだった。

4日目になるとレイチェルさんの皮膚の爛れはさらに悪化し、水膨れが広がって目や唇も腫れ始めた。レイチェルさんは再び病院へと足を運ぶと、そのまま火傷専門病棟に入院となった。

レイチェルさんはその後、12日間の入院を強いられており、入院中の様子を次のように振り返った。

「入院して6日過ぎた頃、医師は皮膚の組織を採取して検査を行いました。その結果、感染症や薬剤などがきっかけで全身の皮膚に水膨れやびらんを生じる『スティーヴンス・ジョンソン症候群』を患っていることが判明したのです。同じ薬を以前に服用したことはあったのですが、何故かあの時、私の身体は薬を拒絶したのです。」

「私の皮膚の色は変わり、全身が爛れて水膨れができて酷く痛みました。まるで全身を数千匹のヒアリに噛まれているような、身体の中から燃えているようなそんな痛みでした。爛れた皮膚は見ているだけでつらく、鏡で顔を見た時はそれが自分だと認識できないほどでした。まるで自分がモンスターにでもなったような気持ちで、今でもトラウマになっています。」

入院からもうすぐ1年になるレイチェルさんだが、今でも皮膚に傷跡が残って乾燥し肌の色は元に戻っていない。レイチェルさんは「こうしてメディアに登場することで、多くの人にこの病気について知ってもらいたい」と語り、こう続けた。

「私は1年前、3度も緊急治療室に行ったのです。でも医師らはスティーヴンス・ジョンソン症候群について知らなかった…。入院後はとてもよくしてもらいましたが、もっと早く処置ができていたらあれほど苦しまなくても済んだのでは…と思うのです。自分の経験をシェアすることで、もっと多くの人にこの病気について知ってもらえればと思っています。」

専門家によると、スティーヴンス・ジョンソン症候群は症状が出ると進行が非常に速く、早期に適切な治療を開始しないと生命に関わる場合もあるという。今年1月にも、アメリカの男性が2016年にうつ病治療薬でスティーヴンス・ジョンソン症候群を発症し、壮絶な闘病生活について語っていた。

画像は『Mirror　2020年10月20日付「Ear drugs leave mum looking ‘like a monster’ with blisters bubbled across her face」（Image: CATERS NEWS）』のスクリーンショット
（TechinsightJapan編集部　A.C.）

このほどイギリスで、健康だったはずの少女が突然頭痛を訴えて病院に搬送された。少女は治療の甲斐なく2週間後に亡くなってしまった。周りの誰もが健康だと信じて疑わなかったわずか10歳の少女の突然すぎる死。「娘の頭の中で時限爆弾がカチカチと時を刻んでいた」と語る母親の言葉に、多くの人が衝撃を受けている。『The Sun』『Mirror』などが伝えた。

英エセックスに住む10歳の少女、メイシー・グッダーハムちゃん（Maisie Gooderham）の死が地元メディア『Cambridgeshire Live』により報じられた。

遡ること今年8月7日の汗ばむような暑い日、自宅にいたメイシーちゃんは母親のサリーさん（Sally、47）に「ママ、気分が悪いの」と告げると突如、その場に倒れてしまった。サリーさんと夫のイアンさん（Ian、51）はすぐに救急車を呼び、メイシーちゃんはケンブリッジにあるアデンブルックス病院へと搬送された。

医師はメイシーちゃんの脳に壊滅的な出血が起きていることを発見し、人工的な昏睡状態に置かれることとなった。健康だと思われたメイシーちゃんだったが、脳の中で動脈瘤が血管壁を損傷し脳内で出血が起きていたのだった。母親のサリーさんは、メイシーちゃんがこの事態になるまでに「何の兆候も見られたかった」と話している。

その後もメイシーちゃんは生命維持装置によって命をつなぎとめていたが、サリーさんとイアンさんは医師から「改善する見込みはない」と告げられた。夫妻は生命維持装置を外すという苦渋の決断をした。

メイシーちゃんとの別れの前日、夫妻は丸一日を一緒に過ごした。夜は病院から許可を取ってメイシーちゃんと同じベッドで過ごし、手と足にペイントして手拓と足拓をとり、できる限り思い出となる日を作った。そしてメイシーちゃんが倒れてから2週間後の8月21日、生命維持装置を外されて静かにこの世を去った。

メイシーちゃんの葬儀は9月18日にしめやかに行われた。ちなみにイギリスでは故人が亡くなってから1週間、時には2週間もの期間を置いて葬儀を行う場合もあるそうだ。

葬儀を終えて1か月が経ち、母親のサリーさんはようやくメイシーちゃんについて語ることができるようになったという。健康に見えたメイシーちゃんの死の原因となった動脈瘤について、サリーさんは「メイシーの頭の中で時限爆弾が爆発するまでの間、カチカチと時を刻んでいたのです。それはいつ爆発してもおかしくない状態だったのかもしれません」と語っている。

またパンデミックの大変な時期を過ごしてきたサリーさんとイアンさんだが、メイシーちゃんが亡くなる前の2～3か月間、自主隔離により自宅でメイシーちゃんと一緒に貴重な時間を過ごすことができたことが幸いだったと明かしている。

画像は『The Sun　2020年10月15日付「SCHOOLGIRL TRAGEDY Healthy girl, 10, collapsed and died after saying ‘Mummy, I don’t feel well’ as she suffered hidden brain injury」（Credit: JustGiving）』『Mirror　2020年10月15日付「Girl, 10, died with no warning because of ‘time bomb ticking in her head’」（Image: Sally Gooderham）』のスクリーンショット
（TechinsightJapan編集部　MasumiMaher）

「文藝春秋」10月号の特選記事を公開します。（初公開：2020年9月19日）

　新型コロナウイルス収束の切り札だと期待されるワクチンだが、ここに来て一気に現実味を帯びてきた。

　一時中断した英アストラゼネカ社の治験も日本でも早々に再開される見通しで、米ファイザー社は年内実用化の公算大だと語っている。日本政府はこの両社からそれぞれ1.2億回分の供給を受けるという基本合意をした。

　一方、国産ワクチンの重要性についても再認識されている。国内開発の先頭を走るアンジェス創業者の森下竜一氏（大阪大学大学院医学系研究科臨床遺伝子治療学寄附講座教授）は「ワクチンは国防」だと語る。

「ワクチンは戦略物資です。日本政府は交渉下手。国産ワクチンがうまくいけばいくほど、政府が海外からワクチンを買う時の条件が良くなる。もしも国内で1億人分確保できれば、海外ワクチンはたたき売り状態になる」　

　DNAワクチンを世界最速20日間で開発したというアンジェスは、6月末から第1/2相臨床試験（治験）を始め、7月末の時点ですでに30人に対するワクチン接種を終えていた。

　だが、これからのフェーズにおいては日本ならではの壁もある。たとえば、治験の第3相試験において有効性を見極めるためにはある程度の感染が蔓延し続けることが前提であり、今の日本の感染状況では難しいのだという。

　これに加えて、もう一つ大きな問題があると指摘するのは、国立感染症研究所インフルエンザウイルス研究センター長の長谷川秀樹氏だ。

　ワクチンにはそもそも感染防御できるものと重症化を防ぐものがある。呼吸器ウイルスにおいて、感染防御できるワクチンはこれまでになく、さらに終生免役を獲得できるワクチンも今のところないという。

　現在長谷川氏らのグループが塩野義製薬と共に開発する昆虫の遺伝子組み換えウイルスを使った組み換えタンパクワクチンは、2020年内に臨床試験開始、21年末までに3000万人以上の生産を掲げている。さらに長谷川氏らは並行して、河岡義裕教授率いる東京大学医科学研究所やKMバイオロジクスと共同で、不活化ワクチンの研究開発を行っている。これは今年11月から臨床試験を開始する予定だ。

　だが長谷川氏はこの両方とも、「主に重症化予防の効果を見込んでいて、感染防御ができるかどうかは不明」だと話す。さらに、「再感染する可能性も念頭に置かねばならない」として、インフルエンザのように定期的にワクチン接種しなければならないことも考えられるという。

「今はとにかく開発を急げと言われて早くできるワクチン開発を優先させていますが、次に見据えているのは感染防御し、流行をコントロールできることが期待できる経鼻ワクチンです」

　新型コロナワクチンの大きな特徴のひとつは、その種類の多さだ。不活化や生ワクチン、組み換えタンパクワクチンに加え、DNAやメッセンジャーRNAなど核酸を使った遺伝子ワクチンや、アデノウイルスなどほかのウイルスを運び屋にするウイルスベクターワクチンもある。ひとつの感染症に対してたくさんの種類のワクチンがあるという事態に、私たち人類は初めて直面することになる。もしも選べるとしたら、どのような視点でワクチンを選べばいいのだろうか。

　一方、ワクチンを打たないという選択肢もあると語るのは大阪大学微生物病研究所教授の松浦善治氏である。松浦氏はワクチン開発に携わっているが、「自分だったら今の状況では怖くてとても打ちたいと思いません」と語る。なぜワクチン開発者が「ワクチンを打ちたくない」と言うのか。

　最前線の研究者たちの話を聞くうちに、ワクチンさえできれば流行が収束に向かうといった見通しの甘さに気づかされた。

◆◆◆

　国産ワクチンの展望から日本ならではの問題点までの詳細については「文藝春秋」10月号および「文藝春秋digital」掲載の河合香織氏のレポート「『国産ワクチン』はできるのか」をご覧下さい。

（河合 香織／文藝春秋 2020年10月号）

　4～6月期のGDP改定値は戦後最悪の前期比年率マイナス28.1％を記録（9月8日、内閣府発表）。もはや誰しも“失職”は他人事ではない。このまま失業率が10％まで悪化したら、溢れた失業者たちが流れる先に、深刻な人材不足に悩まされている介護業界も考えられる。それによって生じるメリットとデメリットをジャーナリストの太田差惠子氏に聞いた。

◆失業率が10％になったら…介護業界の人材不足は解消されるものの“質”の低下で老人虐待が横行する

　長年、深刻な人材不足に悩まされてきた介護業界。他業種で失業した人々が職を求めて参入してくることが予測されるが、20年以上にわたり介護業界を取材するジャーナリストの太田差惠子氏はある懸念を示す。

「失業率が高まれば雇用の移動が起き、一時的に介護業界の人材不足も解消されていくかもしれません。しかし、介護は見ず知らずの他人をつきっきりでお世話しなければならない仕事なので、スキルはもちろん性格的な向き不向きが出てしまう。肉体的にも精神的にも決して楽な仕事ではないので続かないか、ストレスを利用者にぶつけて虐待などのトラブルが増える恐れがあります」

◆介護施設に広がる格差

　自分の親がぶん殴られたという知らせは受けたくないものだが……。一方、介護施設にも厳然たる格差が広がっていく。

「ごく一部の富裕層は高額な入所料を払って高級老人ホームに入所するでしょう。しかし失業率の悪化、賃金の低下によって中流層が消滅することで、淘汰の危機に晒される施設が増えます。現時点ですでに経営が苦しくなり、倒産を余儀なくされた施設も出ています」

　ただでさえ高齢者が増える一方の日本。自治体が運営し利用料が比較的安価な特別養護老人ホームという選択肢もあるが、失業率10％時代には入所希望者がさらに増え、延々と待機せざるを得ない事態も発生する。

「そうなると誰かが在宅で面倒を見るしかないのですが、当然ながら子世代だって自分たちの生活で精いっぱい。失職して収入ゼロ・賃金が下がる人が増える時代でも、超高齢社会のなかで社会保障費負担は年々上昇していきます。

　そんな状況下で、働き盛りの世代は親の負担のみならず自分たちの老後の資金まできっちりと貯めることが求められる……。失業者はおろか、働いている層でも親子ともども生活が立ち行かなくなる世帯が増えてしまう可能性は大いにあります」

　介護難民や子世代に重くのしかかる介護負担など、コロナ以前から多くの問題点が指摘され続けてきた介護業界。失業率の高まりは、そうした問題の深刻さを大きく加速させてしまうのだ。

【太田差惠子氏】
介護・暮らしジャーナリスト。NPO法人パオッコ理事長。介護の現場での豊富な取材活動をもとに、高齢化社会の問題点の「暮らし」と「高齢者支援」の2つの視点から情報を発信

＜取材・文／週刊SPA！編集部＞