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    科学

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    収束進化で海の生き物のカニ化が進む

    海の生き物のカニ化が進む / Pixabay

     収束進化(収斂進化)は、統の異なる生物種間で類似した形質を個別に進化させることを意味するが、どうやらカニの形状は理想の究極ボディの1つであるらしく、海の中ではさまざまな種がそれぞれ独自にカニの姿に進化しているという。

     これを「カニ化(carcinisation)」と呼ぶのだそうだ。

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    ネット上で疑問解決

     ネットは発見の宝庫である。自分で直接目にすることができなくても、代わりにそれを確認してくれる人がどこかにいる。世界各地からそうした情報が日々寄せられている。

     例えば、ぷぅと膨らむフグはどうやって膨らむかご存知だろうか? 風船なら空気で膨らむが、海の中に膨らむくらいたくさんの空気なんてあるのだろうか?そんなモヤモヤした疑問もほら、こちらの報告を見ればスッキリだ。


    フグが空気で膨らむはずがないってずっと思ってたのよね。

     だが、ここでのテーマはフグではない。カニだ。

    収束進化の一種「カニ化」

     
     自然界では、お互いに関係がないはずの生物同士であっても、それぞれ独自に同じような形状や機能を進化させることがある。これが収束進化だ。

     たとえばクジラコウモリは、それぞれ海と陸というまったく違う環境で暮らしながらも、反響定位という音の反響を受け止め、それによって周囲の状況を知る能力を進化させた。もっと身近な生物なら鳥や昆虫が(もちろんコウモリも)空を飛ぶ能力を身につけた。

     収束進化が起きる理由は、似たような環境や生態的地位で生きるために似たような解決策にたどり着くからだ。

     海の中では今、様々な種が独自にカニの姿に収束進化しており、それを「カニ化(carcinisation)」と呼ぶのだそうだ。


    甲殻類は少なくとも5回、独自にカニの姿に進化したんだって。

    カニ化とは、甲殻類が非カニ形状からカニ形状へと進化する収束進化の一事例。進化生物学の用語としてこれを考案したL. A. ボラデイルは、「カニに進化しようとする自然によるいくつもの試みのうちの1つ」と定義する。


     水の中においてカニ形状は非常に効率的であるらしく、これまで十脚目(エビ・カニ・ヤドカリなど)に属すグループが少なくとも5回、それぞれ独自にカニの姿に進化してきたと考えられている。

    カニ化に関するTwitterの反応

     カニ化に関するTwitterユーザーの反応は面白い。中には宇宙にカニ型宇宙人がいる可能性すら浮上した。


    イモムシも同じだよ。蠕虫(ぜんちゅう)には9つの門がある。とても幅広いグループで、みんなまったく無関係。なのにイモムシはうじゃうじゃいるでしょ。

    蠕虫とは、数種の無脊椎動物の総称で、扁形動物、環形動物、紐形動物、線形動物、星口動物、ユムシ動物、鉤頭動物、有鬚動物、毛顎動物がいる。


    知ってた:環境から似たような選択圧を受けている種において、収束進化は珍しくない。
    カニカニ:何もかもがカニカニカニ。

    男の理想のカラダ。いまいちと思っても、パフォーマンスを追求すればこうなる。

    カニじゃないカニダマシ、そういうことか。理想の体は50%以上が武器ってことね。

    宇宙的恐怖をひとつ。炭素ベースの生物が生存できる水温の流体力学が一貫していること、宇宙に生命が高確率でたくさん存在すること、これらからおそらくは知的カニ型宇宙人が数種いるだろうと推測できる。

    カニのライフサイクル
    率直に言って、不合理なほどの段階を経て成長するが、そのいずれもカニである。

    カニのライフサイクル
    段階は1つ。
    これこそカニである。

    スタート 移動中

    宇宙人がやってきたら、2つの可能性がある。
    1. 彼らは宇宙カニである。
    2. 彼らは宇宙カニから逃げてきた。

    つまりカニ型宇宙人が存在する可能性は高いってことだな。いいぞ。

     尚、既にカニの中には、イソギンチャクとの共生を進化させ、両ハサミにイソギンチャクを付けたキンチャクガニという凄い属が存在する。

     彼らはイソギンチャクをボクサーのグローブ代わりに使用し、その毒で捕食者を追い払う。イソギンチャクは代償としてカニの食べ残しをもらえる。


    A Boxer Crab that Wears Sea Anemone Boxing Gloves

     めったなことじゃこのグローブ(イソギンチャク)を手放すことはないそうだが、無理やり片方のイソギンチャクを奪い取るとどうなるか?

     なんと残った1つのイソギンチャクを器用に半分に引き裂き、失った方のハサミに装着するそうだ。

     2つに分かれたイソギンチャクは、数日のうちに元の大きさに再生し、元のイソギンチャククローンが新しく誕生するのだという。

     では両方のイソギンチャクを奪い取られたらどうなるのか?仲間のキンチャクガニのイソギンチャクの1つを必死に奪い取り、それをまた2つに割って両ハサミに装着するという。

    References:People Are Just Now Discovering Carcinization, And They Are Not Huge Fans | IFLScience/ written by hiroching / edited by parumo

    全文をカラパイアで読む:
    http://karapaia.com/archives/52296039.html
     

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    海の中では収束進化でカニ化が進んでいた。もしかしたらカニ型宇宙人が存在しているかもしれない?


    (出典 news.nicovideo.jp)


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     日本学術会議会員への任命拒否は、中国の「千人計画」という思わぬものを掘り出した。

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     そして、日本を侵略する危険性のある中国に魂を売っている科学者のさもしい姿を描き出した。

     中国は「中華民族の偉大なる復興」を目指しており、カギとなる「中国製造(made in china)2025」を日米欧の大学や研究所、企業などからの技術窃盗や「千人計画」の下でのヘッドハンティングで達成しようとしている。

     目的達成後には世界一の軍隊が出現し、これを後ろ盾にした異形の覇権国家が聳え立つのだ。

     民間組織の中国科学技術協会は中国政府直属のアカデミーである中国工程院と連携しているとされ、習近平主席が唱道する「軍民融合」で、軍に直結している。

     日本学術会議は日本の大学などに「軍事研究はしない」ように指導する一方で、中国科学技術協会と提携しており、結果的には人民解放軍の戦力増強に寄与することを厭わない姿勢をとっていることになる。

    『「中国製造2025」の衝撃 習近平はいま何を目論んでいるのか』の著者で中国問題グローバル研究所の遠藤誉所長は、中国は「中国製造2025」に命運をかけており、この達成には「千人計画」はおろか、「万人計画」も立案されていると述べている。

     2016年9月28日放映のNHKクローズアップ現代は「〝軍事″と大学  岐路に立つ日本の科学者たち」をテーマに取り上げていた。

     ここで、ノーベル賞受賞者の益川敏英氏が「防衛のためには(軍事研究への協力も)いいですか」と数人の学生に問うていた。

     ある学生が「(外国の攻撃を抑止する)防衛のための・・・」と一寸口にすると、「一度手がければどんどん深みにはまって行く」と語り、議論を遮るように見えた。

     この頃の同氏は高校生とのシンポジウムも開いていたし、「しんぶん赤旗」(日曜版)では軍学共同研究を批判して「市民と野党が結束し、安倍晋三政権を退場させる年にしたい」とまで語った。

    朝日新聞」(2017年1月11日朝刊)でも「軍事研究かどうかは、どんな機関が、何の目的で資金を出しているかで判断するべきだ」と語っていた。

     渡部昇一氏は東京裁判史観を受け継ぐ形で既得権益化した者たちを「敗戦利得者」と呼び、日本学術会議をはじめとした各種学会が日本の軍事技術には絶対協力しないと宣言しながら、他国の軍事技術やそれへの協力に寛容なのは、こうした学界のムラ組織が弟子たちに受け継がれ、メインストリームとなっているからにほかならないと語っていたことが強く印象に残っている。

    千人計画とは何か

     元公安調査庁金沢公安調査事務所長で現在は日本戦略研究フォーラム政策提言委員の藤谷昌敏氏は、「中国『千人計画』を生んだのは毛沢東の大失策だった」(2020.10.23)で、概略以下のように記述している。

     毛沢東大躍進政策や文化大革命で知識人は追放され枯渇した。

     近代化を目指す中国は20世紀末までに内外の優秀な人材100人を毎年招致する「百人計画」(通称・海亀政策)を1994年1月に作成。給与、医療保険、手当などのほか、200万元(3000万円前後)の研究費を与えるというもので、2008年3月までに1459人を招致し、中国科学院院士14人、研究所所長クラス85人、国家重点実験室主任51人を輩出した。

     ちなみに、中国初の5か年計画(1953~57年)はソ連の援助で進められ、156の重工業プロジェクトが行われ、ソ連からの約11000人の科学者や技術者が指導にあたった。

    「千人計画」の正式名称は「海外ハイレベル人材招致『千人計画』」で、ハイレベル外国人を招聘し国家級プロジェクトの責任者などにするもので、2009年から中国共産党中央組織部「中央人材工作協調チーム」が主導している。

     2012年7月までに外国人学者や研究者204人を含む2263人を招致したと公表し、「相当数の日本人研究者」が含まれているという。

     招致者の研究環境や生活費はもとより、配偶者についても招致人材の就職先機関が仕事を手配するか、生活補助金を出し、子女の就学についても志望に応じて関連機関が対応する。

     藤谷氏は「東大、京大、理研などに所属する名だたる研究者が多数参加しており、『千人計画』を通した技術移転・窃盗が極めて巧妙に行われてきたことが伺われる」と語る。

     そのため、文科省は科学技術系部局に「学術スパイ」対策などに当たる経済安保担当ポストを新設、外務省は来年度から大学への留学生や研究者らに発給するビザの審査を厳格化するなどの制度改革を図るという。

     そして、「欧米との共同研究体制を活発化し、安全保障に対する懸念を払拭するためには、大学・研究者の意識改革など官民学による強固な技術管理体制が必要」と提言している。

    米国の著名科学者たちが逮捕される現実

     米国では中国の「千人計画」に協力したかどで逮捕される著名な科学者が今年になってからだけでも続出し、メディアを賑わしている。

    「黄文雄の『日本人に教えたい本当の歴史、中国・韓国の真実』」(2020.10.9)で、「アメリカ政府から補助金を貰っている学者が、中国のために研究を行い報酬を得て、それを隠していたということで、詐欺罪で逮捕されるケースが多い」として、今年半年間の著名人をリストアップしている。

     ハーバード大学化学・化学生物学部のチャールズ・リーバー学部長(ノーベル化学賞候補に挙がる人物で、ナノテクノロジー分野で世界の化学者をリードする存在)、ウェストバージニア大学物理学科教授のジェームズパトリックルイス博士、元エモリ―大学教授で生物学者の中国系米国人・李暁江、夫と共謀して勤務先の研究所から企業秘密を盗み中国で会社設立した女性科学者・陳莉など6人が逮捕や起訴され、有罪が確定するなどしている。

     この3年間でFBIが科学技術窃盗容疑で逮捕した中国関連の人物は約40人で、「千人計画」への参加者が多くいたし、豪州や台湾でも中国による学術界への浸透工作や技術窃盗が数多く暴かれているという。

     一般的には、シリコンバレー所在企業からヘッドハンティングされた科学・技術者や、米国の大学に勤務する学者、さらには米国の大学に進出している孔子学院などを通じてシャープパワーと称される巧みな工作でカムフラージュしながら情報収集や人集めなどが行われていることも明確になっている。

     米国ではドナルド・トランプ政権になり調査が進み、孔子学院などの閉鎖が進んでいることなどから、草刈り場が日本を含む他の国々に拡散しているとされる。

     しかし、日本ではスパイ防止法などがないため、政府は技術窃盗や「千人計画」への参加状況などは「把握していません」としか答えることができない。

     代わって応えてくれているのが「週刊新潮」(10月22日号)で、「学術会議会員もいる! 日本の科学技術を盗む『中国千人計画』」の大見出しの報道である。

     同誌29日号は続編で「謎のベールを剥ぐ!」となっており、さらに次週号へとつながる。

     産経新聞ワシントン駐在客員特派員で麗澤大学特別教授の古森義久氏は、レイFBI長官の7月の講演で「捜査中の外国機関による米国に対する約5000件の各種犯罪案件のうち、半数は中国関連」と語ったという。

     米連邦議会上院の国土安全保障委員会は「千人計画」への特別調査を実施、昨年11月の報告書で「計画に関わる研究者たちに、諸外国の高度技術を窃盗してでも入手して中国の軍事や経済に活用することを求めている」し、「計画への関与を一切口外しないよう命令されている」とも。

     米メディアの報道として2018年までの「千人計画」への参加者が全世界では7000人を超え、国別で日本は米国、ドイツに並んでトップ3に入っているという。

     同誌が千人計画に携わった日本人教授や研究者など14人を特定し、匿名希望も含め11人を取材しているが、もとより氷山の一角でしかない。

     野放し状況で草刈り場になっており、まさに「スパイ天国」だ。

    特定された教授たち

     再三の依頼に断固無回答であったのはマイクロナノロボットや生物模型ロボットシステムの権威で2011年から3年間、学術会議会員であった名城大学の福田敏男教授。

     また、2012年に同会議の特任連携会員となった天文学の権威の梶野敏貴・東大准教授は一度取材を許諾したが直前に「断り」が来たという。

     実名公表で取材に応じたのが2008年から中国で教鞭をとる原子炉工学の権威である吉川榮和・京大名誉教授である。

     定年翌年に、哈爾賓工程大学の助教授になっていた京大時代の中国人教え子から「中国政府の千人計画に申請したい」と言ってきた。

     履歴書を書いただけで、すべては大学の方でやってくれ、パスして現地に赴くと、20人ほどの大学院生の指導を任された。

     研究室は3部屋で、研究費は年間2000万~3000万円、5年間で1億5000万円、予算にはすごく余裕があった。月給は50万円ほどで、冬は極寒であるため滞在は6月から9月ぐらいの3カ月だけで、避暑感覚で、費用は大学もちのホテル住まいだったという。

     土井正男・東大名誉教授は現在も北京航空航天大学でソフトマター物理学を教えている。

     9年前に北京の理論物理学の研究所で連続講演をした際に知り合った中国人の先生から「千人計画」に誘われた。

     こちらも申請など先方ですべてやってくれ、時々の帰国は学会を兼ねているので出張費が出る。

     東大時代のように科研費の取得や学会に顔を出すなどの気配りもなく研究に集中できるので「楽園」ですと語る。

     どちらも中国の「国防7校」の重要拠点であるが、土井氏は「よもや日本にそんな技術がありますかね?」と語り、警戒の様子は一向にない。

     もっとも、警戒や疑心を抱けば渡海する決心には至らなかったかもしれない。

     ビーム機能化学の専門家である真嶋哲朗・阪大産業科学研究所名誉教授も准教授になった教え子から「千人計画」への応募を勧められ、「見事に」選ばれ、高度人材向けの10年有効ビザまで発給されている。

     霊長類の遺伝子を研究する高畑亨教授(43)は浙江大学に5年前に選ばれ1500万円と5年分の研究室運営費5000万円を支給されて赴任している。

     給料は准教授並み(平均年収700万円前後)であるが、『ネイチャー』や『サイエンス』に論文が掲載されると1500万円のボーナスが出る。

     習近平主席が「科学大国」を宣言して〝論文掲載数世界一″を目指すため、外国人の論文も中国の大学や研究所発の論文としているが、日本や米国の研究者は発表の形にはこだわらないという。

     ダニの研究で著名な齋藤裕・北大名誉教授は福建省の農業科学アカデミーに招聘された。「千人計画」にリストされた際に賞金が出、3年間2100万円の研究費はこの分野では高額。住居費は中国もちで週末は星付きのホテル泊と満足。

     定年を迎えた人士は、日本では名誉教授など単なる肩書で給料も研究室もないが、中国では給料・研究費も恵まれている。

     申請手続きなどすべてやってくれるし、避暑や遠隔地赴任などの感覚でホテル住まいも許され快適ということらしい。

     他方、43歳の高畑教授は、ポスドク問題に見るように日本に研究者などポストがないため仕方なく中国へ行くしかなかったと語っている。

     本誌(29日号)で研究費の削減で基礎研究ができなくなっている現状に危機感を述べているのが、ノーベル賞受賞者の2人である。

     オートファジーで受賞した大隅良典・東京工大栄誉教授は「基礎科学者が中国に流出することがいま以上に増えていく」と危惧し、当人にも年間1億円の予算確保で声を掛けてきたと明かし、「(今の中国は)基礎科学を大事にしており、何をやってもいいような自由がある。非常にレベルが高くなっており、量も質も敵いません」と、科学者として魅力を感じるという。

     オプジーボの基を発見して受賞した本庶佑・京大特別教授は「マラソンに例えるなら、今の日本は優勝争いを繰り広げる先頭集団の最後尾」で、一度脱落すれば挽回には大変なエネルギーを必要とするので「今がまさに、わが国の科学技術政策を見直すラストチャンス」と訴える。

    おわりに

     研究費などの減少で中国へ流れていく研究者が増えている実情は何とも情けない。

     定年後の貢献の仕方は、意識次第でいくらでもあるのではないだろうか。自衛官は一般公務員よりも定年が5年早いし、大学教授などに比すれが10年早い。それでも国家に貢献したという満足感をもつものが多い。

     こうした自衛官の国家への貢献を無にしかねないのが、「学問の自由」を声高に叫び立てる人士たちだから、何をかいわんやである。

     学術会議が問題化する前の6月2日の参院財政金融委員会で自民党の有村治子議員が「千人計画」を採り上げ政府に見解を質している。

     日本では文科省外務省が関係するが、誰が参加し、どんな便宜を受けているか把握しておらず、無防備を露呈した。

     日本学術会議は、続発した科学者の不正行為に強い危機感を持ち過去に何度か倫理規定などを示してきたが、平成18(2006)年にも再発防止の対策を関係諸機関に促す「科学者の行動規範について」を声明として出している。

     2017年に軍事研究云々の声明を出した時の会長・大西隆東大名誉教授は「中国の方から話があって仲良くしましょうということでしたが、・・・『千人計画』については、一切関係がないですね」と同上誌で語っている。

     学術会議は組織として「千人計画」に関わってはいないかもしれないが、個々の会員や元会員、連携会員などが関係していることは明確になっている。しかも日中間組織の連携が個人活動を容易にしているとは言えないだろうか。

     平成18年の行動規範では「責任」「行動」「説明と公開」「利益相反」などの小項目があり、「人類の健康と福祉、社会の安全と安寧、そして地球環境の持続性に貢献するという責任を有する」「研究が人間、社会、環境に及ぼし得る影響や起こし得る変化を評価し、その結果を中立性・客観性をもって公表する」などと記されている。

     ここでの「社会」は日本だけでなく国際社会も包含するであろうが、上記の数少ない例示からは科学者が日中の関係を忘れてはいないだろうか。

     筆者はパレスチナのベツレヘムにあるゴルゴダの丘へ通じる「ヴィア・ドロローサ」(「苦難の道」:キリスト十字架を背負って歩いた道)を歩いたが、学術会議は自ら「日本」という宝物を背負って刑場に向かっているのではないかとさえ思えてならない。

    [もっと知りたい!続けてお読みください →]  コロナ対策にも無力な日本学術会議、実は憲法違反

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    日本人から「学問の自由」を奪ってきた日本学術会議

    外務省が阻害してきた拉致問題解決や靖国参拝問題

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    (出典 news.nicovideo.jp)


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     岐阜大学の研究チームが開発した「お散歩彼女 My Girlfriend in Walk」は、利用者が装着することで、恋人と手をつないで歩く体験を提供するハンドデバイスだ。柔らかく人肌の温かさを持つこのデバイスは、握り返してくれ、手汗をかき、歩く時の呼吸や服の擦れる音、相手の匂い、引っ張る動作もあり、臨場感ある疑似体験を提供する。

    【その他の画像】

     異性やパートナー、友達と手をつないで歩く行為は充足感を得られる場合もある。しかし手をつなぐ間柄の相手が必要だ。

     そこで、1人で歩いているのに手をつないで歩いているような錯覚を提供するハンドデバイスを提案する。このデバイスは、スマートフォンマイコン、圧力センサーモーターフィルムヒーターなどで構成される。手の骨格を柔らかいゲル素材で覆い、人肌に似せた触覚を再現している。

     フィルムヒーターを用いて手のぬくもりも再現。デバイスを握ると、握る強さを圧力センサーが検知し握り返してくれる。

     人間と手をつないで歩いた場合、必ずしも歩幅が合う訳ではなく、どちらかが速いと相手に引っ張られる。これを再現するため、前腕にモーター付きレールを固定し、引っ張られる感覚を実装する。これにより、前後に引っ張るような感覚と、手を振っているような感覚が得られる。

     また手汗で緊張感を再現する。これは細かい穴を開けたゲル素材とフィルムヒーターの間に湿った布を挟み、布に染み込んだ水がフィルムヒーターで加熱されにじみ出すことで実装している。この布にはシャンプーの香りといった香料も染み込ませており、相手の匂いを再現している。

     さらに、つないだ手の気配をより強くするため、人が歩くときに発する足音、服の擦れる音、呼吸音をユーザーが携帯するスマートフォンの加速度センサースピーカーを用い、速度に応じて再生する。

     これらの技術を組み合わせることで、相手がいないにもかかわらず2人で手をつなぎ歩いているような疑似体験が得られる。コロナ禍においての密を避け、孤独感の緩和や運動不足の解消に役立つという。

    ※この記事は、テクノロジーの最新研究を紹介するWebメディアSeamless」を主宰する山下裕毅氏が執筆。新規性の高い科学論文を山下氏がピックアップし、解説する。

    デバイスと恋人つなぎをしている前からの様子


    (出典 news.nicovideo.jp)


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     2020年8月、米国・国防高等研究計画局(Defense Advanced Research Projects Agency:DARPA)が主催する「アルファドッグファイト競技会」のメインイベントで、人間と人工知能Artificial Intelligence:AI)による「F-16」をシミュレートした空中格闘戦(ドッグファイト)が史上初めて行われた。

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     結果は「ヘロン・システム社」のAIが経験豊富な元空軍F-16パイロットに5-0で圧勝した。

     この競技会はDARPAの「空中戦の進化(Air Combat Evolution:ACE)」プログラムの一環として実施されたものである。ACEプログラムについては後述する。

     今回の競技会は、実機ではなくシミュレーション上で行われたものであるが、近い将来、AIが操縦する実機が、経験豊富なパイロットが操縦する実機に勝利することが予見される。

     航空宇宙会社「スペースX」および電気自動車テスラ」のCEO(最高経営責任者)であるイーロン・マスク氏は、2020年2月29日の自身のツイッターに「『F-35戦闘機は自律型無人戦闘機に勝ち目はない」と書き込んだ。

     マスク氏のいう自立型無人戦闘機について若干敷衍する。

     無人兵器は、AIとの融合により、「自動型兵器システムautomated Weapon system)」から「自律型兵器システムAutonomous Weapon Systems:AWS」へと進化している。

     ちなみに、自動とは、人間の与えた手順や基準に従って、人間が介在することなく行動することであり、自律とは、人間が操作をすることなくAIが状況を判断して行動することである。

     自律型兵器システムAWS)の中で、致死的な殺傷能力を有する兵器システムは「自律型致死兵器システム(Lethal Autonomous Weapons SystemLAWS)」と呼ばれる。

     標的選択から攻撃まで人間の関与なくすべて自動で行う自律型致死兵器システムLAWS)の開発・配備を規制しようとするいわゆる「LAWS議論」があるが、これについては別の機会に譲る。

     ところで、近年の自動操縦技術・航法技術・センサー技術等の発達や搭乗員の生命にかかわる危険性がないなどの人間が搭乗しないことから得られる特徴から無人航空機がより積極的に導入され、その結果戦場の無人化が着実に進んでいる。

     例えば、米軍の保有する航空機について、2005年では全航空機に無人航空機が占める割合は約5%であったのに対して、7年後の2012年には、約40%まで急増した。

     ちなみに、無人航空機の定義であるが、米軍(JP1-02、2016年版)では、無人航空機(UA:unmanned aircraft)(旧UAV:unmanned aerial vehicle)を「オペレータが搭乗しておらず、そして、人間による遠隔操作の有無にかかわらず飛行ができる航空機aircraft)である」と定義している。日本の航空法もこれと同じ定義を用いている。

     さて、AIの将来像を考える際、「シンギュラリティー(技術的特異点)」という言葉が使われる。AIが人間の知性を超え、世界を根底から変えてしまう転換点をいう。

     リポート「戦場のシンギュラリティー(Battlefield SingularityArtificial Intelligence, Military Revolution, and China’s Future Military Power)」の著者であるエルサ・B・カニア氏は、「その段階になると、AIを導入した戦闘が必要とするスピーディな決断に人間はついていけなくなるかもしれない。軍は人間を戦場から引き上げ始め、むしろ監視役に据え、無人システムに戦闘の大半を遂行させるかもしれない」と予見している。

     現在、各国は、群知能の考え方をドローン群に適用したドローンの群衆飛行や有人機を支援する「ロボット僚機」の開発などにAIの軍事利用を進めている。

     本稿は、各国のAIの無人航空機への適用状況について紹介するものである。

     以下、初めに「アルファドッグファイト競技会」およびACEプログラムの概要について述べ、次に、ドローンによる群衆飛行能力の開発状況、最後に、有人機を支援する「ロボット僚機」の開発状況について述べる。

    「アルファ・ドッグファイト競技会」
    およびACEプログラム概要

    アルファドッグファイト競技会」には航空機メーカーや大学の研究機関などからオーロラフライト・サイエンス社、エピシス・サイエンス社、ジョージア工科大学、ヘロン・システム社、ロッキード・マーティン社、パースペクタ・ラブス社、フィジックスAI社およびソアーテック社の8チームが参加した。

     今年8月の3日間に開催された決勝ラウンドでは、まず準決勝で参加8チームそれぞれが、ジョンズ・ホプキンス大学応用物理研究所が開発したAIと戦った。

     その結果、上位4チームロッキード・マーティン社、オーロラフライト・サイエンス社、フィジックスAI社およびヘロン・システム社が決勝戦に進んだ。

     決勝戦では4チームの総当たり戦が行われた。1993年に設立された女性が所有する小さな企業であるヘロン・システム社が勝利した。

     そして、ヘロン・システム社がメインイベントにおいて、人間のパイロットと空中格闘戦を行った。ヘロン・システム社のAIは人間のパイロットが追随できない正確な機動により5-0で勝利した。

     DARPAの戦略的技術オフィス(Strategic Technology Office)のプログラムマネジャーであるダン・ヤボセック(Dan Javorsek)大佐は、「本イベントの目標は、AIが基本的な戦闘機動を迅速かつ効果的に学習し、シミュレートされたドッグファイトでうまく使用できることを実証することであり、そして、戦闘機パイロット、最終的にはより広範なパイロットコミュニティの尊敬を得ることである」と語った。

     次に、ACEプログラム(以下、ACE)について述べる。

     ACEは、戦闘の自律性に対する信頼を高めることを目指している。

     将来の航空領域では、1人の人間のパイロットが、その搭乗機から、複数の自律型無人プラットフォームを効果的に組織化することにより致死性(敵を撃墜する能力)を高めることができる。

     これにより、人間の役割が単一のプラットフォームオペレーターからミッションコマンダーにシフトする。

     特に、ACEは、航空機チーム化された無人システムが個別の戦術に従事している間、パイロットが、よりグローバルな航空コマンドミッションに参加できるようにする機能を提供することを目指している。

     すなわち、ACEは自律性のための階層的フレームワークを構成する。

     このフレームワークでは、高レベルの認知機能(例えば、全体的な交戦戦略の開発、ターゲットの選択と優先順位付け、最適な武器または効果の決定など)を人間が実行し、低レベルの機能(航空機の機動と交戦戦術の詳細)は自律システムに任されるであろう。

    ドローンの群衆飛行能力の開発状況

     米国、中国、ロシアなど各国が「ドローンの群衆飛行(Swarm Flight)」能力の開発にしのぎを削っているといわれている。

     米国と中国については以下のような開発状況が公開されている。他の国については不明である。

     2016年10月、米国は、飛行中の3機の「F/A-18スーパーホーネットから放出された103機の全長約16センチの超小型ドローン「Perdix(パーディクス)」の編隊飛行の実験に成功した。

     国防総省・戦略能力研究局のウィリアム・ロパー(William Roper)局長は、「Perdixは事前にプログラムされ動くものではなく、ドローン各々が意思決定できる分散型の一つの頭脳を共有し、生物の群れのように相互に協力しながら行動する」と説明した。

     2016年11月、中国は、コプター型ドローン67機の群衆飛行に成功した。

     そして、米国が103機の群衆飛行に成功した約半年後の2017年6月に固定翼型ドローン119機(機種は不明)の群衆飛行に成功した。

     実験では、119機のドローンが一斉に飛び立って精密射撃をし、空中で集結したり、チームに分かれてそれぞれ目標に向かって飛行したという。

     複数機の固定翼ドローンを同時に制御・操作する行為は、コプター型ドローンと違って全機の速度・距離を一定に保つのが難しく、相当な技術力を要すると言われる。

     中国は、既に200機の群衆飛行に成功しているとされる。

     紛争になれば、中国軍は安価なドローン編隊を用いて、米国の空母のような高価なプラットホームを攻撃するかもしれない。

     付言するがドローンの群衆飛行の研究は、群知能の研究でもある。

     群知能(Swarm Intelligence:SI)は、分権化し自己組織化されたシステムの集合的ふるまいの研究に基づいた人工知能技術である。

     SIシステムは一般に単純なエージェントの個体群から構成され、各個体はローカルに互いと、そして彼らの環境と対話する。

     個々のエージェントがどう行動すべきかを命じている集中的な制御構造は通常存在しないが、そのようなエージェント間のローカルな相互作用はしばしば集団として高度な動きを見せる。

     このようなシステムの自然界の例として、アリの巣、鳥の群れ、動物の群れ、細菌のコロニー、魚の群れなどがある。ドローンの群衆飛行も、群知能の考え方を多数の安価なドローン群に適用したものである。

    「ロボット僚機」の開発状況

     軍用無人航空機は、用途により、無人攻撃機、無人偵察機、無人警戒監視機、その他通信中継機、電子戦機や標的機などに分類される。

     軍用無人航空機には、マルチロール(多用途)のものが多い。

     上記の用途に用いられる無人航空機は実用化されている。無人で空中格闘戦などの制空戦闘を行う無人戦闘機(unmanned combat air vehicle:UCAV)の研究が各国で続けられているが、いまだ構想段階にある。

     現状では制空戦闘を行う無人戦闘機の開発が難しいため、先進各国では有人戦闘機と協働し、有人戦闘機を支援する「ロボット僚機」の研究開発に取り組んでいる。

    ロボット僚機」が促進される理由としては、①有人戦闘機との役割分担でパイロットの負担を減らすことができる、②「ロボット僚機」の機能を空中給油や電子戦などの機能に限定すれば格闘戦などの戦闘よりは単純な動きになるので技術面、経費面で開発が容易となるなどが考えられる。

     次に各国の「ロボット僚機」の開発状況を述べる。

     米国は、2つの「ロボット僚機」の開発を進めている。一つはボーイング社が豪空軍と開発しているATSAirpower Teaming System)である。

     2019年2月27日ボーイング社は、豪空軍と共同開発している無人実証機「Loyal Wingman(忠実なるウイングマン)」の実大模型を公開した。

     ボーイング社は、「Loyal Wingman」をATSAirpower Teaming System)またはBATSBoeing ATS)と呼んでいる。

     2020年5月5日ボーイングオーストラリア社は、豪空軍から3機受注していたATSの1号機をロールアウトした。

     ATSは、全長が11.7メートル、航続距離は3700キロメートル以上。AIを活用し、ほかの有人機や無人機と連携しながら情報収集・警戒監視・偵察・電子戦などの任務を遂行する。初飛行は今年後半の予定である。

     もう一つは米空軍が開発する「XQ-58A」ヴァルキリーである。

     XQ-58Aは、空軍研究開発本部が目指す「低価格消耗航空機技術(LCAAT:Low Cost Attritable Aircraft Technology)」 プログラムのもとで開発された機体で、この機体を開発したクラトス社は、1機あたりの価格は300万ドル(約3.3億円)程度、100機以上の発注で1機あたり200万ドル程度(約2.2億円)になると主張している。

     XQ-58は、地上スタンドからロケットで発射され、有人戦闘機と同行、あるいは複数機が群となって攻撃に参加・帰還し、基地にパラシュートで降下して回収される。

     全長は「ボーイングATS」よりやや小さい8.8メートル、航続距離は約3900キロ、最大速度は時速1050キロで、情報収集、偵察、電子戦のほか、胴体下部のウェポンベイ(兵器倉)に精密誘導爆弾のJDAMや、小型精密誘導爆弾のSDB(小直径爆弾)を搭載して、対地攻撃を行なうことも計画されている。

     2023年の実用化を目途に試験検証が行われている。

     欧州では、2020年2月、仏・独・スペインが、将来戦闘機システムFCAS:Future Combat Air System)の技術実証機製造に関する覚書に調印した。

     戦闘機1機で複数の無人機コントロールするという。

     他方、英主導の次世代戦闘機テンペスト」計画に2019年7月、伊・スウェーデンが共同参画の意向を示した。

     テンペスト計画では、パイロットが搭乗する有人機型とほぼ同サイズ無人機型を同時に開発し、有人機と無人機で編隊を組んで運用する能力を備えるとされる。

     ロシアが開発を進めている無人攻撃機「オホートニク」も、同国の最新鋭戦闘機Su-57」との協働作戦能力を持つと報じられている。

     また、中国が開発を進めている無人航空機「暗剣」も、戦闘機と協働する無人航空機ではないかと見られている。

     次に、戦闘機と無人航空機の協働が構想されている日本の次期戦闘機開発計画について簡単に述べる、

     防衛省は国産主導で開発を推進し、「F-2」の退役が見込まれる2035年からの配備開始を目指している。

     2010年8月に防衛省が発表した、「将来の戦闘機に関する研究開発ビジョン」で、戦闘機と無人航空機を協働させる構想が示されている。同ビジョンでは、戦闘機と無人航空機の協働を、数的劣勢を補うための手段のひとつと位置づけている。

     また同ビジョンでは、戦闘機と無人航空機の協働技術が実用化される時期を2040年代から2050年代としている。

     日本は、F-2後継機の開発費を本年度予算に初めて計上した。河野太郎前防衛相は、本年3月27日記者会見で、共同開発のパートナーとして英・米を検討しているとの考えを示した。

     また、2020年10月11日付の共同通信は、「政府がF2戦闘機の後継となる次期戦闘機として、無人機の導入を一時検討していたことが分かった」、「当時の河野太郎防衛相がコスト削減などを理由に採用を主張した。防衛省は従来通り有人機を開発する場合、少なくとも1兆2千億円かかると試算する。無人機は乗員スペースがない分、小型で軽量。安全装備も簡略化でき、費用を大幅に抑えられる」と報じた。

    おわりに

     日本は軍用無人航空機の分野とAIの軍事利用の分野で世界の趨勢から大きく遅れている。

     車の自立走行の基礎技術は無人軍事システムに転用できるかもしれない。

     コンピュータービジョンカメラからの入力画像をコンピューターで処理し、ロボットや自動運転車の目として機能させること)と機械学習の進歩によって、兵器システムが標的を認識する精度を向上させられる可能性もある。

     日本に限らず多くの国のAI技術は民間の技術的進歩に依存している。

     中国は、国家戦略として軍民融合を推進している。習近平主席は、軍民融合の重点分野の一つとして海洋、宇宙、サイバー、AIといった分野における取組を強調している。

     このようなハイテク分野における民間技術の軍事転用で中国軍の軍事力強化の効率性が向上することが見込まれている。

     他方、日本では軍民融合が全く進んでいない。

     その原因の一つは今話題となっている日本学術会議の「軍事アレルギー」にあると筆者は見ている。

     同会議は、2017年3月24日防衛省が推進する「安全保障技術研究推進制度」に反対する声明を発出した。

     科学者個人が、自らの良心に従い軍事研究をしないということは理解できる。

     しかし、権威のある日本学術会議として、日本のすべての科学者に「安保研究推進制度」の応募に応じるなということは、科学者の「学問の自由」を奪うことになるのではないか。特に研究意欲の旺盛な若手研究者の機会を奪っている。

     科学技術立国という言葉があるように科学技術は国力の源泉である。政府は、早急に日本学術会議のあり方を見直し、産学官が連携して、AIなどの新しい技術の共同研究開発ができる体制・態勢を構築することが必要である。

    [もっと知りたい!続けてお読みください →]  中国はこうして海外の先端技術を掠め取る

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    米ボーイングの無人機「XQ-58A」


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     今回紹介する、ゆっくりラボラトリー【化学解説】さんが投稿した『【ゆっくり解説】雷の原理 なぜギザギザ?なぜゴロゴロ音するのか?なぜ光る?』という動画では、音声読み上げソフトを使用して、雷の原理について解説していきます。

    投稿者メッセージ動画説明文より)

    参考文献
    図解 化学の話 大宮信光 監修 株式会社日本文芸社

    安全な理科実験 観察のハンドブック作成委員会



    なぜ雷ができるのか?

    魔理沙
     雷の原理について解説していきます。まず、どうして雷ができるのかについてですが、雷がどこで発生すると思いますか?

    霊夢:
     雲の中ですよね。

    魔理沙
     その通りです。でも、どの雲の中でも雷が発生しているわけではないんです。雷が発生するときとそうでないときがあるんです。雷の元は静電気です。物が擦れ合うと静電気が発生することがありますよね?

     例えば、下敷きをこすって、頭にかざすと髪の毛が逆立つ現象などです。雲もこれと同じで、雲の粒子がこすれ合って静電気が発生します。

     これが激しくこすれ合うと雷が発生します。

    霊夢:
     なるほど。雷の静電気は雲の粒のこすれ合いでできるんですね。

    魔理沙
     その通りです。どうやって雲の中で静電気が起きるか今から具体的に見ていきます。まず、雲の粒は雨粒と比べると非常に小さく軽いです。重力によって落下はしていますが、空気の抵抗が大きく、非常にゆっくり落下しています。

    霊夢:
     雲って落下してるんですか? でも同じ高さにいるように見えますけど。

    魔理沙
     雲は、上昇気流に支えられて同じ高さのところに浮かんでいるように見えます。雲の粒は水滴の場合もありますが、上空は気温が低いので、氷になってることもあります。

     夏の雲では、地表付近が30℃でも上空ほど気温が低く、雲の上の方では氷点下50℃にもなっています。雲の下の方では水滴でも、上の方では氷の粒になっているんです。

     氷の粒は、冷蔵庫の霜ができるのと同様に、空気中の水蒸気が氷に付着し、直接固体に変化することによってできます。気体の水蒸気は液体の水滴よりもかなり敏速に移動できるので、水蒸気はどんどん氷に付着して、氷の粒は急速に成長することができます。そして、重くなって落下しようとするんです。

    魔理沙
     しかし、日射によって地表が温められ、強い上昇気流があるときは、舞い上げられてなかなか落ちてこれないんです。雲の中で上昇したり落下したりしている間に、更に大きくなって大粒のあられヒョウになっていきます。

     大きさの違う氷の粒や霰や雹は、落下速度も違うので、互いに衝突を繰り返すんです。そのとき「こすれ合う」ということが起こり、静電気が発生します。

     衝突したときに、一方の粒子から電子を叩き出し、電子を失った方が正の電荷に、たたき出された電子を吸収した方が負の電荷に帯電します。このとき小さな粒(氷晶)が正電荷に、大きな粒(霰)が負電荷になります。どうして大きな粒の方が負電荷になるのかについては、実はまだ解明されていません。

     大きな粒の方が重たいので、雲の下の方に移動し、小さな粒は上昇気流によって雲の上の方に移動します

    魔理沙
     どうして大きな粒の方が負電荷になるのかについては、実はまだ解明されていません。大きな粒の方が重たいので、雲の下の方に移動し、小さな粒は上昇気流によって雲の上の方に移動します

     そのため、雲の下の方では負の電荷が、雲の下の方では正の電荷が集まります。また雲底に集まった負電荷によって、大地では正電荷が誘導されます。これを「静電誘導」と言います。

    霊夢:
     なるほど。軽い粒は上に行き、重い粒は下に行き、それを繰り返すことで静電気が生まれ、雲の下に負電荷が溜まり、雲の上には正電荷が溜まるんですね。

    魔理沙
     その通りです。ある程度電荷が溜まってくると、蓄えきれなくなって放電します。このとき雲の下部の負電荷は、上空の正電荷に向かって高速で移動します。これが雲の中で起こる放電です。

     ところが、暗雲が低く立ち込めている時には、上空の正電荷よりも、大地に誘導された正電荷の方が近いことになります。そこで大地にめがけて放電する。これが落雷です。

     大地へ向かって走った電子は、空気中の中性の原子(酸素、窒素)に衝突しますが、大きなエネルギーをもっているので、原子から電子をはじき出します。電子を失った原子は正電荷のイオンになります。はじき出された電子も正電荷の大地に向かって走ります。

     正電荷のあるところには、雲からの次の電子がやって来やすくなっているので、次から次へと雲から電子が送り込まれ、いくつもの電子が突き進んで行きます。

    霊夢:
     電子の玉突き事故ですね。

    魔理沙
     ついに大地に先頭の電子がたどり着く直前に、正の電荷が登り始め、負電荷が並んで通りやすくなった同じ道を正の電荷が雲まで登りつめて、地面から上空にめがけて電柱の柱が登ります。よく雷は上から下へ落ちると思われがちですが、実は逆です。

    霊夢:
     そうだったんですね。雷は落ちてるのではなく上ってるんですね。

    魔理沙
     電子よりも大きなエネルギーをもった正電荷が通過すると、強烈な閃光を放ちます。これが眩しいくらいに見える稲妻です。

     雷ができる仕組み、そして実は雷は下から上へと上っていることが分かりました。

    なぜ雷はギザギザなのか?

    霊夢:
     なるほど。でもなんで雷はギザギザなんですか?

    魔理沙
     さっきも言いましたが、雲から出発した電子は、大地に向かって空気分子と衝突しながらも、できるだけ進みやすい道を通ります。そして、複数の電子が先頭の電子の後に続いてどんどん押し寄せていきます。

     先頭の電子が直進し、力尽きたら次の電子がそこから新しい道を開拓していくんです。そのため雷はギザギザな道になるんです。最終的に、背の高いものや尖った物に落ちます。

    霊夢:
     なるほど。空気は絶縁だから、なるべく進みやすい道を選びながら進むんですね。そのためギザギザになるんですね。

    魔理沙
     その通りです。また、雷が落ちる時、雷のまわりの空気は3万℃に近い高温に熱せられます。この熱せられた空気は、急激に膨張し振動で音を発します。これが雷鳴の正体です。

    雷の光とは?

    魔理沙
     次に雷の光についてですが、これにも音の発生と共通する過程があります。大容量の電流が一瞬にして流れることで、空気が加熱、衝撃波を生む一方で、加熱された空気は「熱発射」を起こし、そして光を放ちます。熱放射とは温度を持つ物体が電磁波を放出することであり、高温の物体からは可視光も発せられます。これは電球と同じ原理です。

     白熱電球はフィラメントと呼ばれる抵抗体に電気を流すことで加熱され、高温になったフィラメントは可視光を電磁波として放出します。このフィラメントを空気に置き換えて同じ現象を起こしたのが雷による発光です。

    霊夢:
     そうなんですね。これで雷の光と音について理解できました。ゴロゴロオンは、空気が急激に膨張したときの衝撃波で、雷の光は空気が急激に熱せられた時の熱放射なんですね。

    魔理沙
     まとめると、なぜ静電気が起きるのか、なぜ雷が落ちてくるのか、

     雷のできる仕組み、なぜギザギザなどの方向性があるのか、そして雷の光が電球と同じ原理であることが分かりました。二人の解説をノーカットで楽しみたい方はぜひ動画をご視聴ください。


    ▼動画をノーカットで楽しみたい方は
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    【ゆっくり解説】雷の原理 なぜギザギザ?なぜゴロゴロ音するのか?なぜ光る?

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     東京大学10月22日、実際の新型コロナウイルスを使用した実験でマスクに一定の防御効果があることが分かったと発表した。布マスクは吸い込むウイルス量を60〜80%に、医療用のN95マスクでは10〜20%に減らす効果があった。ただし、適切に装着しないと効果は低下するという。

    【その他の画像】

     東京大学医科学研究所感染・免疫部門ウイルス感染分野の河岡義裕教授らの研究グループは、人工呼吸器で人と同じように呼吸するマネキン2体を特殊なチャンバーに設置し、吸い込むウイルス量を調べた。どちらもマスクなしでは1m離れてもあまり減らなかったが、吸い込む側のマネキンに布マスクを装着すると吸い込むウイルス量は60〜80%に、N95マスクを正しく装着すると10〜20%に減った。

     一方、吐き出す側のマネキンにマスクを装着すると、吸い込むウイルス量は大きく低下。さらに双方がマスクを装着することで吸い込み量は相乗的に減った。このため研究グループは「マスクにはウイルスの吸い込みを抑える働きより、対面する人への暴露量を減らす効果が高い」としている。

     新型コロナウイルスは、会話などの飛沫やエアロゾルで感染が広がったと見られており、感染予防のためにマスク着用が推奨されている。しかし、実際に空気中を浮遊するウイルスに対してマスクがどの程度の防御効果を持つのかは分かっていなかった。

     研究成果は10月21日(米国時間)付の米国科学雑誌「mSphereオンライン版で公開した。

    実験設備


    (出典 news.nicovideo.jp)


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     日本の「はやぶさ」は、小惑星からサンプルを持ち帰るという世界初の挑戦に成功し、日本の宇宙開発は世界から一目置かれる存在になった。そして「はやぶさ2」の小惑星リュウグウへの着陸とサンプル採取の成功はその実力を大いに示したといえるだろう。

     中国メディアの百家号はこのほど、後れを取っているように見えた日本の宇宙開発が「コーナーごぼう抜き」していたと伝える記事を掲載した。多くの国が火星探査を目指すなかで、日本はその先を行っているという。

     記事はまず、地球の環境悪化で今「火星が注目されている」と紹介。各国は次々と火星探査機を打ち上げて、自国の宇宙開発能力を証明しようとしているが、そのなかで日本は、2024年に火星の衛星「フォボス」からサンプルを持ち帰る探査機を打ち上げる計画だと伝えた。

     この計画に先立ち、日本は「はやぶさ2」で実力を見せつけたと紹介。今年12月に地球帰還する「はやぶさ2」は、小惑星リュウグウへの着陸とサンプル採取に成功した。非常に難しいミッションだったが、これで日本は確実に自信を付けたと称賛しつつ、ライバルとしての危機感も示している。この成功例は、世界が狙う火星探査における日本の成功率もぐっと引き上げたと伝えた。

     それで記事は、ソ連と米国に続いて火星を目指した火星探査機「のぞみ」失敗した日本が、いつの間にか実力を付け「コーナーごぼう抜きした」と分析。最後に、4年後の火星衛星探査機の打ち上げは日本が海外に宇宙開発能力を知らしめる「重いパンチ」になると見られ、「日本の科学技術の実力は見くびることができない」と結んだ。

     日本は火星本体の探査という点では後れを取っていると言わざるを得ないが、地球外の星からサンプルを採取し持ち帰るという点では世界をリードしていると言える。日本は宇宙開発の分野で世界にしっかりとその存在感を示しているようだ。(編集担当:村山健二)(イメージ写真提供:123RF)

    日本の宇宙開発、いつのまにか世界各国を「ごぼう抜き」していた=中国メディア


    (出典 news.nicovideo.jp)


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     宙に浮いたキツネ色の物体が空高く昇っていく。雲の合間を抜け、太陽に照らされながら宇宙へ向かうのはチキンゲットだ。気象観測用の気球につるされたチキンゲットはぐんぐん上昇。世界で初めてチキンゲットが地球の上空、30キロ以上の成層圏に到達した。その高さはナゲットおよそ88万個分。

     今回の試みは、イギリススーパーマーケットチェーン、「アイスランド」が創業50周年を記念して行ったチャレンジ。もともと不動の人気商品だった冷凍のチキンゲット新型コロナウイルスの感染拡大で外出がままならない中、売り上げを伸ばしているという。

     成層圏に達したナゲットは気球から切り離され、パラシュートで無事に地球に帰還した。(ANNニュース
     
    チキンナゲットが世界で初めて宇宙に打ち上げ イギリス


    (出典 news.nicovideo.jp)


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     今回紹介する、Ta Reiwaさんが投稿した『【ゆっくり解説】光化学スモッグって何?』という動画では、音声読み上げソフトを使用して霊夢(れいむが、光化学スモッグについてを解説していきます。



    霊夢: 
     光化学スモッグは、「光化学」と「スモッグ」の2つの要素からできています。それぞれ解説すると、「光化学」は光によって起こる化学変化です。「スモッグ」は、smokeとfogが合わさった言葉です。

     光化学スモッグが発生すると、こんな感じになってしまいます。

    霊夢:
     光化学スモッグが発生する主な原因は、「煙」です。詳しく言うと、窒素酸化物(NOx)や炭化水素(HC)になっています。窒素酸化物(NOx)は、工場や車などから出る排気ガスや石炭や石油などの化石燃料を燃やすと発生します。

     また炭化水素は、自動車エンジンなどに利用されています。これらの物質が紫外線と化学反応を起こし「光化学オキシダント」と言う新しい物質を作ります。

    霊夢:
     そして、その光化学オキシダントが空気中に溜まっていき、紫外線を浴びると空に霧(fog)のようにもやがかかります。この状態を、「光化学スモッグ」と呼びます。

    霊夢:
     次に「光化学スモッグ」が発生しやすい条件を解説します。一つ目は、南高北低の夏型の気圧配置の時、二つ目は、最高気温が25度以上の時、三つ目は、晴れか薄曇りで、更に日射が強い時、四つ目は、あまり風が強くない時、五つ目は、5月から9月にかけてとなっています。

    霊夢:
     症状は、目や呼吸器に見られる症状が多いです。目がチカチカする、涙が出てくる、目に痛みが出る、咳が出る、喉が痛いなどの症状があります。酷い方は、呼吸が苦しくなる、頭痛や熱が出る、嘔吐をする、手足が痺れるなどの症状があります。特に子供、お年寄り、体力が落ちている病気の方、アレルギー体質の方は注意が必要です。

     重症の方は病院へ行きますが、軽症の方は洗顔やうがいなどをして安静にして、回復を待ちましょう。

    霊夢:
     さて、皆さんは、「光化学スモッグの日」という日を知っていますか。7月18日のことなのですが、この日、日本で初めて光化学スモッグの事件がありました。東京都杉並区私立東京立正高校で、体育の授業中に43人の女子生徒が倒れ、病院に運ばれます。事故からしばらく経ったあと、光化学スモッグが原因と判断され、これ以降、全国各地で光化学スモッグの影響が確認されていきます。

     1970年、高度経済成長期、大気汚染が社会問題になっている時期です。今では、光化学スモッグはかなり減りましたが、まだまだ注意が必要です。これからも「光化学スモッグ注意報」などが出たら注意してくださいね。 

     光化学スモッグの成り立ちや原因、発生条件、症状などを解説してきました。実際に事件となっているものや、健康などの影響があるので大気汚染にはまだまだ注意が必要だということが分かりました。

     ふたりの解説をノーカットで楽しみたい方はぜひ動画をご視聴ください。

    ▼動画はこちらから視聴できます

    【ゆっくり解説】光化学スモッグって何?

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    (出典 news.nicovideo.jp)


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    2020年10月8日、新浪財経は、「ノーベル賞を連続で獲得してきた日本で、どうして研究能力低下が問題視されているのか」とする記事を掲載した。
    記事は、今月5~7日にノーベル賞自然科学3部門の受賞者が発表され、これまで3年連続で受賞者を出し、今年も期待が寄せられた日本の科学者からは選出されなかったと紹介。一方で、日本メディアからは、国内の科学研究能力の低下を嘆くような文章が多く見られるようになったと伝えた。
    その上で、これまでにノーベル賞を受賞した日本人(日本出身で外国籍を持つ人を除く)は25人おり、その中で科学系の受賞成果の大部分は戦後の昭和期に生まれたものだと指摘。そして、昭和の後半期、特に1970年以降は日本経済が豊かになったことで大学が企業の寄付に依存することなく潤沢な国の教育予算の中で独創的な開発をすることができたとし、日本のノーベル賞受賞者の成功は、当時の時代的な背景と密接な関係があったと解説している。
    また、受賞者の多くは大量の論文執筆に追われることも、学会の責任者や政府機関の顧問といった研究以外の部分に労力を割かれることもなく、国や企業とのしがらみを持たずに研究に専念することができたとした。
    一方で、平成の時代が進むと景気の停滞もあり教育予算の削減が進んでいったと解説。特に2004年以降は文部科学省が教育予算を毎年1%ずつ減らしており、大学の研究費用が不足して自由な研究が行えなくなったとした。そして、限られた科研費を各大学が奪い合うような構図が生まれ、大学が国や文部科学省に対して従順にならざるを得なくなり、これにより論文の数が減少し、その質も低下し始めたとの認識を示している。
    記事は最後に「今の日本の科学研究はまさに、独立、自由の精神を再興し、これまでの体制を徹底的に改革すべき時に差し掛かっている」と結んだ。(翻訳・編集/川尻

    8日、新浪財経は、「ノーベル賞を連続で獲得してきた日本で、どうして研究能力低下が問題視されているのか」とする記事を掲載した。


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