国際評論家、モーリー・ロバートソン氏が、日米の社会の違いと「右派ビジネス」が拡大するメカニズムについて考察を行なっている。
日本社会における「右派ビジネス」の影響
長年議論を回避してきた社会問題への批判が増える日本社会。大手メディアはなお「逃げ」の姿勢を保つ一方で、新たな情報伝達手段が増え、情報空間に"力の空白"が生じているとモーリー氏は指摘する。
また、彼は新興の発信手段が一部の人々の関心を引いていること、右派の言説が日に日に勢いを増していることにも憂慮している。
「右派ビジネス」は日本を分断するか
彼の考察によれば、このような発信手段を用いた右派の行動や言説が、日本社会を分断するほどにまで拡大するかどうかは不確定である。
モーリー氏は日本社会がまだ情報を咀嚼する力を持たないと指摘。「新興の有象無象の発信が盛んになる中、より質の高い情報を追い求める意識が必要ではないか」と語っている。
しかし彼はまた、「右派ビジネス」が社会を分断するほどの深刻さにはならないとも述べている。その理由として、日本社会の特性、すなわち伝統的な宗教観に根ざしたイデオロギーを重視せず、個々の感情が熱しやすく冷めやすいという特性を挙げている。
それぞれの立場から考える必要性
モーリー氏は、「右派」でも「左派」でも、目に飛び込んでくる情報をそのまま受け入れるのではなく、自身で考えることの重要性を強調。「日本が壊され、乗っ取られている」というような危機感や憤りは、どこか「簡単すぎる」という視点を持つように呼びかけている。
最終的に、彼は「その膨大な時間を自分自身に向けたほうが、きっと人生をよりよくする答えを引き寄せられる」と述べ、問題意識の持ち方を示唆する。
現在、モーリー・ロバートソン氏は週刊プレイボーイで「挑発的ニッポン革命計画」を連載中である。
(出典 news.nicovideo.jp)
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